コロナ禍を経て、日本でもサイクルツーリズムの人気が高まってきています。自転車を使った観光は混雑を避けて観光できたり、環境や地域への負荷を減らせたり、地方の観光資源を掘り起こすきっかけになったりと、多くのメリットがあります。一方で、安全面やトラブル時の対応やインフラの整備など、解決すべき課題もあります。
この記事では国が推進するサイクルツーリズムについて理解を深めるとともに、サイクルツーリズムのメリットや課題について考えます。
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インバウンド集客を促進する「サイクルツーリズム」とは
サイクルツーリズムとは、現地での移動手段として、またアクティビティとして、「自転車」を活用して観光することを指します。観光業を強化するためのテーマのひとつで、インバウンド誘客で成功している地域もあります。
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ヨーロッパなどを中心に海外ではすでに旅のスタイルとして定着していましたが、近年その人気は日本にも。サイクルツーリズムを目的に日本にやって来るインバウンド客が増えています。
国がサイクルツーリズムを推進
2017年より施行された「自転車活用推進法」は、国が積極的な自転車の活用を推進するための法律で、この「自転車活用推進法」に基づいて、2018年6月、自転車活用推進計画が閣議決定され、国が地方自治体や企業などとともに具体的に自転車の活用を推し進めていくことになりました。
背景には自転車の活用による環境への負荷の低減、災害時における交通の機能の維持、国民の健康の増進、交通混雑の緩和といった狙いがあります。
また、日本が観光立国となるための要素としても注目されています。観光スタイルがショッピング中心の“モノ消費”から、体験型観光の“コト消費”へとシフトしている状況を踏まえ、現在のインバウンド効果を全国へ拡大するために、自転車を活用した観光地域づくりが有望と考えられています。
サイクルツーリズムを積極的に推進することで、喫緊の課題である地方分散においてもプラスの要素を発揮することが見込まれます。
ナショナルサイクルルート制度について
サイクルツーリズムを推進するために、国が力を入れているのがナショナルサイクルルート制度です。ナショナルサイクルルート制度とは、日本を代表し、世界に誇りうるサイクリングルートを国が認定する制度で、現在ではしまなみ海道サイクリングロードやトカプチ400など、全国6か所がナショナルサイクルルートに指定されています。
魅力的で安全なルートであることなど一定の要件が定められており、将来的には全国のナショナルサイクルルートをネットワーク化するという構想もあるそうです。
国が指定していることが国内外へのPR強化につながり、サイクルツーリズム、ひいてはインバウンド需要の拡大になるという考えが背景にあります。
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サイクルツーリズムの推進によって訪日外国人が増加
サイクルツーリズムの推進によって、地域の訪日外国人客が増加することが期待されます。
たとえば広島県尾道市では、2008年に同市を訪れたインバウンド客数が年間2万5,317人だったのに対し、2010年には3万7,611人にまで増加しています。
尾道市といえば、先述したしまなみ海道の出発点として知られています。すべてのインバウンド客がしまなみ海道でサイクリングを楽しむわけではないとはいえ、しまなみ海道のPRに触れて同市を訪れた観光客がいることが想像できます。
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サイクルツーリズムの効果・メリット
国は「環境」「健康」「観光」「安全」の4つの分野で自転車の活用を推進していくことを決定しました。では改めて、サイクルツーリズムがもたらす効果やメリットについて考えてみましょう。
1. 地域の観光資源の掘り起こし・地域活性化につながる
旅行をするとき、アクセスが悪そうだったり特筆すべき観光名所がなかったりするところは、後回しにしてしまいがちではないでしょうか。一方で自転車ならそうした地域に気軽にアクセスできるようになります。
この続きから読める内容
- 2. 環境に優しい
- 3. 健康的な旅行ができる
- 4. 移動の自由度が高い
- サイクルツーリズムを取り巻く課題
- 1. 安全面やトラブル時の対応
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