株式会社Paykeは、訪日外国人向けショッピングサポートアプリ「Payke」内で、大阪・関西万博に関する意識調査を実施しました。
調査の結果、万博の認知率は7割以上であるものの、言語によって認知度にばらつきがあることがわかりました。また、万博に関する簡単な説明を加えることで、関心が高まる可能性があることがわかりました。
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万博「知っている」7割 言語によって認知度にばらつき
今回の調査で得られた有効回答数1,539件のうち、7割以上の回答者が大阪・関西万博について「知っている」と回答しました。特に繁体字中国語話者（台湾・香港）の認知度は8割にのぼります。
いっぽうで、英語話者（アメリカ・フィリピンなど）は他の言語と比べて認知度が低く、韓国語話者も「なんとなく聞いたことがある」と回答した層が多くなっています。
このことから、言語圏によって万博に関する情報浸透の度合いが異なり、プロモーション施策の精緻化が必要であることがうかがえます。
簡単な説明をすることで参加意向に変化
今回の調査では、万博に関する情報に触れることで人々の気持ちが変化するのかを検証するため、回答の途中で簡潔な説明文を挟み、その前後で参加意向にどのような変化が見られるか測定を行いました。回答者には約450字の説明文を提示し、その後に「行く予定があるかどうか」を改めて尋ねています。
その結果、「行く予定はない」と回答した層は、説明の前後で39.44%から30.67%に減少し、「検討中」は43.60%から50.55%に増加しました。また、「行く予定がある」層も微増しました。
特に韓国語話者においては、「行く予定はない」は41.64%から24.92%に減少し、「検討中」は50.79%から66.56%に増加しました。
これは、万博について「なんとなく知っている」人が一定数おり、体系的な情報を得ることで関心が高まる可能性があることを示しています。また、短くても適切な情報提供が、人々の意識や行動を変えるきっかけになることがわかります。
ハードルは「混雑」と「費用」
いっぽう、現時点で万博に行く予定がない、あるいは迷っている理由については、「人が多く混雑しそうで不安」（55.10%）が最も多くなりました。会場の動線設計や来場時間の分散化、混雑状況の可視化など、「万博を快適に効率よく楽しめる」ことを伝える情報発信が、重要となることがうかがえます。
また、次に多かった回答は「費用が高い」（45.74%）で、チケット代や宿泊費といったコストが参加の障壁になっていることが分かります。旅行会社や自治体との連携によるパッケージプランや、割引キャンペーンなどの情報を発信することが、有効な対策となりそうです。
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＜参照＞
株式会社Payke：【2025年大阪・関西万博】インバウンドの本音調査｜行く？行かない？理由は？
【インバウンド情報まとめ 2025年3月後編】2月の訪日外客数300万人超え / 海外で売れる日本のアニメ商品ランキング ほか
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