近年よく見聞きするインバウンドの意味ですが、使用される業界によって意味が異なります。そこでこの記事では、観光業界でよく使われるインバウンドの意味について解説します。
またインバウンド同様に近年よく使用されるアウトバウンドとの違いやトレンド・経済効果についてもご紹介します。
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インバウンドとアウトバウンドそれぞれの意味と違い
まずは、インバウンドとアウトバウンドそれぞれの違いについて詳しく見ていきましょう。
インバウンドの意味とは？
観光業界でよく使われる「インバウンド」とは、外国人が訪れる旅行のことを指しています。
近年では、日本を訪れる訪日外国人観光客が増えていることから「インバウンド需要」や「インバウンド対策」などと言った言葉がよく使われるようになりました。これらの言葉は、訪日外国人観光客が日本を訪れることでもたらされる経済効果などのことを指す言葉です。
アウトバウンドの意味とは？
「インバウンド」は外国人が日本を訪れる旅行のことをさしますが、「アウトバウンド」という言葉も存在します。
「アウトバウンド」とは、インバウンドとは逆で日本人が海外に旅行へ行くことを指します。訪日外国人観光客の増加によりインバウンドが注目を集めていますが、中にはアウトバウンドに力を入れる団体などもあります。
インバウンドとアウトバウンドの違いとは？
インバウンドとアウトバウンドの違いは、日本を中心に考えると覚えやすくなります。
インバウンドは、inboundというスペルはinが入っているため外国人が旅行をするために日本に入ってくることを指します。
アウトバウンドは、outboundというスペルはoutが入っているため日本人が旅行するために日本から出て行くことを指します。また、そこから転じて、日本企業に寄る越境ECや海外進出などもアウトバウンドと表現されるようになりつつあります。
このようにインバウンドとアウトバウンドの違いを理解することで、世界からみる日本の評価を確認したり、より日本を知るための重要な情報に巡り会うことができます。そこで次に、インバウンドとアウトバウンドの詳細情報を覗いてみましょう。
2018年（平成30年）の訪日外客数は過去最高に
2018年（平成30年）の訪日外客数、つまり外国人入国者数（インバウンド）と、日本人出国者数（アウトバウンド）はともに増加しています。インバウンドとアウトバウンドの両方に注目が集まっているのです。
過去最高を記録！ついに大台突破の3,119万人に！
2018年（平成30年）、外国人入国者数は前年比8.7%増の3,119万2千人で、統計を取り始めた1964年以来過去最高を記録しました。また、これに伴い、インバウンド市場も過去最高の4.5兆円にまで広がりました。
国籍別でみると、中国が838万人となり、全国籍で初めて800万人台に到達。そのほかタイが113万人となり、東南アジア地域で初の100万人突破となりました。結果として、JNTOが注力している20ヶ国ににおいて、香港を除く19の国と地域で過去最高を記録しました。
海外を訪れるアウトバンド需要も年々増加
2018年（平成30年）には外国人入国者数が過去最高を記録し、インバウンド需要の増加が際立っていますが、日本人が海外を訪れるアウトバウンド需要も年々増加しています。
日本政府観光局（JNTO）の発表によると、2018年には日本人の出国者数が1,895万4千人まで増加しています。これは前年に比べて6.0%増加しており、アウトバウンド需要も年々増加していることがわかります。
観光業界のインバウンド対策を紹介
観光業界ではどのようなインバウンド対策を行っているのでしょうか。詳しく見ていきましょう。
インバウンド需要が高まるにつれて日本の経済効果も上昇
インバウンド需要が日本経済に与える影響は大きく、2018年の訪日外国人旅行消費額は4兆5,064億円にものぼり、訪日外国人一人当たりの旅行支出額は15万2,594円となっています。訪日外国人一人当たりの旅行支出額は前年をわずかながらに割る（-0.9%）結果となりましたが、これを訪日外客数でカバーする格好となり、インバウンド市場の規模は年々増加しています。
インバウンドによる期待できる日本への経済効果
日本を訪れる外国人観光客の数は年々増加しており、それに伴い日本への経済効果も期待されます。
外国人観光客は、様々な観光スポットなどそれぞれの目的の場所を訪れますが、滞在中は宿泊費や飲食費、交通費など必ず必要となるお金があります。これらは外国人観光客が増えれば増えるほど、それに伴って増えるお金なので、外国人観光客を呼び込むだけで経済効果が期待できるのです。
このように観光業界だけでなくホテル業界や飲食業界などあらゆる業界で経済効果が期待できるため、インバウンド対策を行う企業が続々と増えています。
なぜ地方創生にインバウンドが重要なのか？交流人口から考える訪日客地方誘致の重要性
2017年7月19日の観光庁の訪日外国人消費動向調査によると、2017年前半期のインバウンド消費額は史上初めて 2兆円 を突破しました。また、2017年に入ってからも 7カ月連続で前年を上回る訪日外国人観光客数を記録 しており、日本国内で「インバウンド誘致」はホットなキーワードになっています。加えて、インバウンド誘致は地方の過疎化・人口減少など 日本の抱える諸問題を解決する手立てとしても注目を集めています。インバウンド対策にお困りですか？「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが...
他言語対応のウェブサイトの設置、SNSプロモーションで集客アップ
インバウンド対策をする上で効果的なのが、多言語対応のウェブサイトの設置とSNSを活用したプロモーション。
日本を訪れる外国人観光客や日本を訪れることを検討している外国人などは多くの場合インターネットを活用して情報を収集を行います。日本の観光情報を発信するウェブサイトが多言語化されていれば、外国人に情報が届きやすくなるのです。
また、FacebookやInstagram、YouTubeなどSNSで海外へ向けて情報を発信し外国人の目に留まれば、情報が拡散されより多くの外国人の目に触れることになります。さらに実際に日本を訪れた外国人観光客が、写真を撮りSNSにアップすることで、さらなる情報の拡散も見込まれるのです。
Web サイトや SNS を活用したインバウンド誘致について詳しく知りたいという人は、こちらを参考にしてください。
SNS・ソーシャル活用のインバウンド事例集
SNS・ソーシャルとは、オフライン、つまりリアルな社会・人間関係や日常生活と密接に結びつくものです。その特性もあり、SNSが企業のプロモーションに活用される事例は日本国内でも枚挙にいとまありません。インバウンドにおいても、手軽に取り組みやすく比較的低予算から始められる対策として、SNS・ソーシャルを活用したインバウンド集客や販促、ブランディングの事例が数多くあります。このページでは、各業種における、SNS・ソーシャルを活用したインバウンド対策に関する事例をまとめています。
インバウンドを正しく理解し適切な対策を！
訪日外国人観光客が年々増加しており、インバウンド需要が注目を集めています。改めてインバウンドとは何なのか、アウトバウンドとは何なのかを正しく理解することで適切なインバウンド対策を行うことができます。
Webサイトの多言語化やSNSを活用した海外へ向けてのプロモーションなど、インバウンド対策といっても様々な方法が考えられます。観光スポットやお店に外国人を読み込みたいのか、外国人に向けて自社の商品をPRしたいのかなど、目的によってもどのようなインバウンド対策が必要なのかは変わってくるのです。
インバウンドを正しく理解し、適切な対策を行うことが求められていると言えるでしょう。
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インバウンドレポート
訪日コムが定期的に発行するインバウンドに関するレポートになります。
＜参照＞
- JNTO：月別・年別統計データ（訪日外国人・出国日本人）
- 観光庁：訪日外国人消費動向調査
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