台湾は、親日国としても知られていることはもちろん、日本との間に長い歴史を通じて築かれた深いつながりがあるため、多くの台湾人が日本文化に親しみを感じています。
また、香港も親日傾向が強いことに加えて、距離の近さから何度も日本を訪れるリピーターも少なくありません。
本記事では、2024年に公開した記事の中から台湾・香港に関連するインバウンドニュース・役立つコラムをまとめました。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
2024年 台湾・香港に関するインバウンドニュースまとめ
2024年に公開した「台湾・香港に関するインバウンドニュース」を振り返ります。
台湾人1,500名に向けた訪日旅行意識調査を「訪日ラボ」が実施！
日本への距離が近く、親日国家としても知られる台湾は、訪日旅行者経験者の割合も80％超と群を抜いています。訪日リピーターは地方への訪問率も高いことから、地域経済を活性化させるファクターの一つともなり得ます。
では、訪日台湾人が今行きたい日本の都市や、今後の訪日意向はどんな状況になっているのでしょうか。
今回訪日ラボは、台湾最大の国際旅行博「ITF」に出展。訪日意欲の高い台湾人旅行者1,553名を対象に、現地でアンケート調査を行いました。本記事では、アンケートをまとめたレポートのダイジェスト版をお届けします。
詳しくはこちらをご覧ください。
→【独自】台湾人が行きたい日本の都市 1位は「大阪」！台湾人1,500名に向けた訪日旅行意識調査を「訪日ラボ」が実施
関連記事：台湾最大の国際旅行博「ITF2024」が開催！日本ブースに出展した10団体に取材
2024年春節で訪日台湾人・香港人が購入した化粧品 上位2位は？
台湾人・香港人向けの訪日観光情報サイト「樂吃購（ラーチーゴー）！日本」を運営するジーリーメディアグループは、2024年の春節（旧正月）期間中に台湾人と香港人が日本で購入したものについて調査結果を発表しました。
化粧品ではリップクリームが人気を集めたほか、お菓子では北海道関連商品が上位を占めました。
本記事では、同調査結果で明らかとなった、訪日台湾人・香港人に人気のお菓子や薬・サプリメント、春節で訪れた都道府県などを解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→2024年の春節で訪日台湾人・香港人が購入した化粧品 上位2位を独占したのは？
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台湾人・香港人が日本の“中食”に熱視線
台湾人・香港人向けの訪日観光情報サイト「樂吃購（ラーチーゴー）！日本」を運営するジーリーメディアグループは、訪日時の夕食に関するアンケート結果を発表しました。
今回の調査では、日本旅行中に夕食用の食べ物をデパ地下やスーパーで購入したい台湾人・香港人が9割以上であることがわかりました。
本記事では、同調査結果で明らかとなった、訪日台湾人・香港人がデパ地下やスーパーで購入したいもの、その背景について解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→台湾人・香港人が日本の“中食”に熱視線 8割以上が購入したいのは「惣菜・スイーツ」
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PayPay、新たに3つの台湾キャッシュレス決済サービスと連携
PayPay株式会社は10月29日から、台湾のキャッシュレス決済サービス「iPASS MONEY」「Plus Pay」「icash Pay」と、連携を開始しました。
これにより6つの台湾キャッシュレス決済サービスと接続され、延べ2,300万人以上のユーザーが、日本のPayPay加盟店で決済できるようになりました。
本記事では、PayPayと台湾キャッシュレス決済サービスとの連携について詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→PayPay、新たに3つの台湾キャッシュレス決済サービスと連携
関連記事：台湾の決済「Hami Pay」、Pontaポイントと連携
静岡～香港を結ぶ初の定期便、12/17から：香港エクスプレス
富士山静岡空港は、12月17日から香港エクスプレスが静岡～香港線を新規就航すると発表しました。
香港エクスプレスはキャセイパシフィックグループの子会社で、香港で唯一の格安航空会社（LCC）です。
今回新規就航となった定期便は火・木・土の週3便で運航し、静岡空港から約5時間で香港に到着します。
詳しくはこちらをご覧ください。
→静岡～香港を結ぶ初の定期便、12/17から：香港エクスプレス
台湾と日本の関係をわかりやすく解説！親日家が多い歴史的背景とは
「親日国」と聞いて、最初に台湾を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
また、台湾は2023年の訪日旅行消費額が1位であり、経済的な側面においても重要な位置を占めています。
本記事では、台湾のさまざまな側面と日本との関連性に焦点を当て、詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→台湾と日本の関係をわかりやすく解説！親日家が多く、友好関係にある歴史的背景とは
台湾・欧米豪市場の特徴をアンケートから解剖！
急回復を見せるインバウンド市場の中心となっているのは、台湾・香港や欧米諸国からの観光客です。
そこで、台湾・香港人向けの訪日情報サイト「ラーチーゴー（樂吃購）」と英語圏向けの訪日メディア「ジャパンガイド」は、台湾・欧米豪市場それぞれの訪日旅行動向に関する共同調査を実施。
本記事では、同調査からわかった、台湾・香港市場と欧米諸国市場、それぞれの特徴を解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→台湾・欧米豪市場の特徴をアンケートから解剖！訪日目的や予約タイミングなど、インバウンドの最新動向を分析
関連記事：
- 台湾地震、インバウンドへの影響は / 実は世界2位のベジタリアン大国!?「意外と知らない訪日台湾人」ジーリーメディアグループ萬歳氏に聞く
- 台湾・欧米豪市場のインバウンド動向・対策、基礎から徹底解説！【セミナーレポート】
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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」
インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。
本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験（ゲストエクスペリエンス）」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。
＜本セミナーのポイント＞
- 変わりゆく市場の状況と、今後注目のトレンドを把握できる
- 旅マエの顧客行動を理解し、集客・予約率アップのヒントが得られる
- 旅ナカの接客品質を高め、顧客満足度向上に繋がる実践的な対応を学べる
- 各分野の専門家から、ビジネスを加速させる具体的な戦略や成功事例が聞ける
詳しくはこちらをご覧ください。
→宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
※口コミアカデミーにご登録いただくと、レポートの全容を無料にてご覧いただけます。
詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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