東京オリンピック日程いつから? | 競技・決勝戦スケジュール、五輪需要のためのインバウンド対策5選

東京オリンピック日程いつから? | 競技・決勝戦スケジュール、五輪需要のためのインバウンド対策5選

2019年3月、東京オリンピック開催まで500日を切りました。また4月にはパラリンピックまで500日の節目の日となっています。

2020年の東京オリンピック・パラリンピック大会では、史上最多の33競技・339種目42もの競技会場で開催されます。4月には東京オリンピックの競技日程が発表されました。

今月5月9日には競技観戦のチケットの抽選申込の受付が開始されましたが、12日までの4日間で636万以上のアクセスがあったそうです。この際、アクセスが集中し申込手続完了までに長時間の待ち時間が発生するなどのトラブルもありました。こうした事態を避けるため当初より開催側も万全の態勢を構築していたと考えられ、それでもなおこのような事態が起きたということには、東京オリンピックに対する世間の関心の高さが表れています。

オリンピックは世界最高峰のスポーツの祭典であり、世界中から多くの人々がその開催地を訪れることになります。参加者として観戦を楽しむ人がいる一方で、インバウンド関連業界では訪日外国人の対応をスムーズにそして万全に行えるよう、今から多言語対応などの施策を進めていく必要があります。

この記事では、こうしたインバウンド施策を設計するうえでも役に立つ、2020年の東京オリンピックの競技日程を詳しく解説していきます。

東京オリンピックの日程

まずは東京オリンピックの日程です。開会式よりも先に競技が始まる種目もあります。東京オリンピックの1か月後には東京パラリンピックが開催されます。

東京2020マスコット、ミライトワ・ソメイティとは

2018年7月22日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会がマスコットキャラクターの名前を発表しました。その名は「ミライトワ」と「ソメイティ」です。先日5月9日、東京五輪の観戦チケット抽選が開始されたものの、サイトにつながりにくいことが話題となりました。開催まで440日を切り、着々と準備が進む東京五輪ですが、今回はこの公式マスコットキャラクターのネーミングとキャラクターデザインに隠された、名前の由来などの深い意味や、役割、グッズについて情報をまとめます。ミライトワとソメイティ...


東京オリンピックは2020年7月24日から!

東京オリンピックは2020年7月24日(金)から8月9日(日)の17日間の日程で開催されます。開会式・閉会式はそれぞれ7月24日(金)と8月9日(日)の午後8時から開催される予定です。

実は24日の開会式に先立ってサッカー、ソフトボールでは7月22日から試合を開始する予定です。これは同種目が競技日数が他と比べ長くかかるため、リーグ開催中に中2日の間隔をとるためです。

また東京パラリンピックは2020年8月25日(火)から2020年9月6日(日)の12日間の日程で行われる予定です。

最も決勝戦が多いのは8月1日、2日、8日

メダルが決定する決勝戦は、日本人選手の活躍に特に注目が集まります。東京オリンピックの決勝戦は8月1日、2日、8日に多く集まっています。

8月1日に決勝戦の行われる種目

  • 水泳(競泳)
  • アーチェリー
  • 陸上競技(トラック&フィールド、マラソン)
  • バトミントン
  • フェンシング
  • 体操(トランポリン)
  • 柔道
  • ラグビー
  • セーリング
  • 射撃(ライフル、クレー)
  • テニス
  • トライアスロン
  • ウェイトリフティング

8月2日に決勝戦の行われる種目

  • 水泳(競泳、飛び込み)
  • 陸上競技(トラック&フィールド、マラソン)
  • バトミントン
  • フェンシング
  • 自転車競技(BMXフリースタイル)
  • フェンシング
  • ゴルフ
  • 体操(体操競技)
  • セーリング
  • テニス
  • ウエイトリフティング

8月8日に決勝戦の行われる種目

  • 水泳(飛込、アースティックスイミング、水球)
  • 陸上競技(トラック&フィールド、マラソン、競歩)
  • 野球
  • バスケットボール
  • ボクシング
  • カヌー(スプリント
  • 自転車競技(トラック)
  • 馬術(障害馬術)
  • サッカー
  • ゴルフ
  • 体操(新体操)
  • ハンドボール
  • 空手
  • 近代五種
  • バレーボール(ビーチバレーボール、バレーボール)
  • レスリング(フリースタイル、グレコローマン)

決勝戦が多い日には、休暇を取得する方も増えそうです。

ただし、開会式・閉会式の日を除けば、毎日決勝戦が行われるようなスケジュールとなっているため、上記3日程以外でも決勝戦の興奮を楽しむことができるでしょう。

オリンピック期間中のインバウンド需要は?

オリンピックの開催期間中は、世界中から多くの外国人観光客が日本を訪れることが予想されます。

宿泊施設や飲食店、小売にいたるまで、オリンピック期間中は外国人観光客の需要を取り込む格好のチャンスといえるでしょう。実際にはどれほどの経済効果が見込まれるのか、オリンピックの開催のもたらす宣伝効果と期間中のインバウンド需要を解説していきます。

東京オリンピック自体がPRに!

オリンピックは日本の自治体や企業にとって、インバウンドの需要取り込みの最大のチャンスといえます。政府がオリンピックをきっかけに海外への日本の魅力発信に力を入れていくと明言しているからです。世界に対しより大規模に日本がアピールされ、個別に宣伝をかける以上の認知拡大が期待できます。

またこうした政府の後押しや知名度の向上を背景に、スポーツイベントを含むMICE(Meeting,Incentive tour, Convention,Exhibition、会議・研修・セミナー、報奨・招待旅行、国際会議、展示会といったビジネス目的のイベント)が多く開催されるとみられています。これに伴い、関連した業界の売上拡大が期待されます。

経済効果は30兆円

オリンピック開催による日本への経済効果は、開催が決定した2013年から2020年の8年間と、開催後の10年の計18年間で30兆円規模に上ると予測されています。

東京都による試算では直接効果は5.2兆円、レガシー効果(高速道路などのインフラ整備やインバウンド需要)は27.1兆円と予測され、インバウンド需要を含むレガシー効果による経済効果が大きくなると見られています。

オリンピック期間中は特に宿泊施設の需要が増大

オリンピック期間中は東京都を中心に宿泊施設の需要が増えることが予測されています。

東京都の試算および観光庁宿泊旅行統計調査によると、オリンピック・パラリンピックの開催期間中は約1,500万人もの観光客が東京を訪れると見られています。

これに伴い東京都内の宿泊施設の需要は大幅に増加すると考えられ、東京都内を中心に急速にホテルの建設が進んでいます。旅行代理店もインバウンド旅行者を取り組むべくツアー企画を次々と組んでおり、観光業の成長も堅調なものになると考えられています。

オリンピックの影響

2020年東京オリンピックの開催まで、いよいよ500日を切りました。オリンピック開催による日本への経済効果は、東京でのオリンピック・パラリンピック開催が決定した2013年から2020年の開催、そして開催後10年間の2030年までの18年間で、30兆円規模にのぼることが予測されています。実際の過去オリンピックデータや現状などを参考に、オリンピックがどのような経済効果をもたらし、またインバウンド業界にどのような影響があるのか読み解きます。2020年東京オリンピック開催による経済効果は30兆円規...

東京オリンピック後もインバウンドが伸びる3つの理由 - 2020

東京オリンピックの開催が近づく中、日本のインバウンド市場は大きな盛り上がりを見せています。政府も2020年に訪日外国人数4,000万人という目標を掲げ、日本はまさに国をあげてインバウンド誘致に取り組んでいます。しかし一方で、オリンピック後のインバウンドに関して不安の声も聞かれます。一部では「日本のインバウンドは東京オリンピックまで。終わったら衰退する」と考えられているのも確かです。しかし、日本のインバウンドは東京オリンピックまでではありません。というのも、過去のオリンピック開催地では、開催...


東京オリンピックに向けたインバウンド対策は何が必要?

東京オリンピックの競技開催期間、またその前後にはインバウンド需要が高まることがわかりました。

続いて具体的なインバウンド対策について解説します。

1.Wi-Fiスポットを増やす

まず第一に着手すべき対策は、Wi-Fiスポットの充実です。通信可能な環境を整えることは、インバウンド対策の第一歩と言えるでしょう。

観光庁が2016年に行なったアンケート調査では訪日旅行中に外国人が困ったこととして「無線公衆LAN環境」がトップになっています。

宿泊施設や飲食店などでは順次、整備が進んでいます。スマートフォンを片手に旅行することが当たり前になった今、Wi-Fi環境の充実が安心で安全な旅行を楽しむ必須条件です。

2.多言語対応

多言語対応はWi-Fiスポットの整備に続き、インバウンド対応の基本とも言える対策です。

訪日旅行をスムーズに楽しんでもらうためには言語の壁を取り払うことが大切です。とはいえ、世界の全ての言語に対応するのは難しいですから、英語を基本として、インバウンド旅行客の中心を占めている中国語、韓国語への対応がなされているとよりよいでしょう。

案内板やメニュー、商品カードなど実際の店舗での多言語対応だけではなく、WEBサイトなどの発信媒体でも多言語で発信できるとより訴求力が高まります。

3.キャッシュレス化

キャッシュレス化の体制構築も喫緊で進めるべきインバウンド対策です。中国人を中心に訪日外国人は現金を持ち歩かない人も多く、キャッシュレスの決済が習慣になっています。

日本の観光地ではいまだに現金しか対応していない店舗も多く、これではインバウンド観光客が商品を購入したくても購入できないといった、機会損失につながります。導入コストはかかりますが、導入による効果を見極め対応していくべきでしょう。

4.プロモーション

上記3つの対策は導入にコストがかかることもあり、すぐに進められる対策ではないかもしれません。

一方、インターネットの発達とSNSの普及により、インターネット上でのプロモーション施策の展開が以前より容易になっています。

FacebookやTwitterといった世界中で利用されているSNSを利用して、多くの企業が集客に成功しています。こうしたSNSのアカウントは無料で作成することができるので、インバウンド集客のための施策の第一歩としてハードルは低いといえるでしょう。

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東京オリンピックの競技日程等開催スケジュールに合わせて、先手のインバウンド対策を

東京オリンピックの競技日程が発表され、今月上旬にはチケット予約も開始されるなど、オリンピックへの世界中の関心は高まる一方です。

インバウンド関連業界でも広く変化が起きていくでしょう。オリンピックの開催は日本の魅力を発信する千載一遇のチャンスでもあります。まだ開催まで1年以上ありますが、インバウンド対策は先手先手で打つことでより大きな効果を生み出します。特に、多言語対応やキャッシュレス決済などは設備を整えるのにも時間がかかるため、早めの準備が必要になるでしょう。

東京オリンピックの開催により日本は観光立国としてさらに進化すると考えられ、こうした点にも世界から注目が集まっています。

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

訪日外国人観光客のインバウンド需要情報を配信するインバウンド総合ニュースサイト「訪日ラボ」。インバウンド担当者・訪日マーケティング担当者向けに政府や観光庁が発表する統計のわかりやすいまとめやインバウンド事業に取り組む企業の事例、外国人旅行客がよく行く観光地などを配信しています!