【GW特集】2019年は日本人観光客爆増&外国人・インバウンドも激増で観光地パンク目前!?必要な対策まとめました

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いよいよ目前に迫ってきた2019年のゴールデンウィーク。今年は新天皇即位を祝して5月1日が休日となることから、最大10連休という過去最長のゴールデンウィークが実現します。また、中国の労働節4連休も重なることから、ゴールデンウィーク中はインバウンド需要が例年より高まると予想されます。そこで、連休スタート前に知っておきたい訪日外国人観光客の今年の旅トレンドや効果的なインバウンド対策を紹介します。


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ゴールデンウィーク期間中は訪日外国人観光客も増加

2019年のゴールデンウィークは、4月27日から5月6日まで最大10連休となります。ゴールデンウィークというのは日本独自の連休ではありますが、期間中は主に中国・韓国・台湾・香港など近隣国からの訪日外国人観光客の数が増加すると予想されます。

その理由としては、5月1日が多くの国でメーデーとなっていることや、この時期に祝日が制定されている国があることが挙げられます。特に5月5日・6日が祝日の韓国、今年労働節(メーデー)を中心とした4連休が設けられた中国では、連休を活用して日本などの海外旅行へ出かける人の割合が高まっています。

2019年の訪日外国人観光客は過去最多見通し

日本政府観光局が発表したデータによると、2018年の訪日外国人観光客は3119 万人と過去最多を記録しました。上位トップ5は中国・韓国・台湾・香港・タイとなっており、これら5つの国だけで全体の半数以上を占めています。

株式会社JTBがアンケート調査などを基にまとめた2019年の見通しでは、2018年をさらに上回る3550万人を見込んでいます。近隣国からのリピーターの増加、東南アジアからの観光客の伸び、LCC路線の充実による地方への誘導など様々な要因が重なり、インバウンド市場はまだまだ成長しています。

ゴールデンウィーク期間中に中国メーデー4連休

成長するインバウンド市場において、依然中国人は訪日外国人観光客のトップを独占しています。2019年は、5月1日の労働節(メーデー)に合わせて中国の国務院が連休を調整し、5月1日から5月4日までの4連休にすると決定しました。これにより日本への旅行客も一気に増加する見込みです。

【速報/中国】突如5月に4連休が誕生!GWとバッティングで観光地は大混雑の見通し/中国政府がメーデー休暇延長を発表

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中国からの旅行先は日本が圧倒的人気

中国では海外旅行先として日本が依然として高い人気を誇っています。初めて日本を訪れる人だけでなく、リピーターが多くいることも大きな理由です。観光庁が発表した「平成29年訪日外国人消費動向調査 トピックス分析」では、2017年に訪日した外国人観光客のうち、初来日の割合は38.6%、2回目の割合は61.4%と、リピーターの多さが顕著でした。

2019年インバウンドの旅トレンドを把握しよう

ゴールデンウィーク中もアジア圏を中心に多くの訪日外国人観光客がやってくることが見込めることから、「日本に何を求めてやって来るのか」という潜在的なニーズを知ることが重要です。ニーズを満たして顧客満足度を高めることは、リピーター獲得・口コミの拡散などに繋がり、結果としてインバウンド市場の成長へとダイレクトに繋がります。ここで最新の旅トレンドを抑えておきましょう。

モノ消費からコト消費へ

数年前までは中国人の爆買いなどモノ消費が注目されていましたが、近年はこういったモノ消費からコト消費へとニーズが移り変わってきています。これは中国人を筆頭にリピーターが増加し、よりディープな体験を希望する人が増えていることも起因しています。

インバウンドにおけるコト消費とは、商品やサービスを購入することで得られる「日本でしかできない体験」に重きを置く消費傾向のことです。コト消費として例にあげると、日本の伝統的な着物を着て街を散策すること、日本酒の酒造を見学して試飲することなどがあります。

「コト消費」「モノ消費」とは?最近話題になっている訪日外国人の消費活動の変遷について解説

最近メディアの訪日外国人観光客に関するニュースで、「爆買い」から「コト消費」にキーワードのトレンドが移ってきています。訪日ラボでも何度か触れてきましたが、改めて「爆買い」「モノ消費」「コト消費」について解説していきます。コト消費で重要なのは「顧客満足度を上げる」こと!顧客満足度向上に有効なインバウンド対策についてより詳しい資料のダウンロードはこちら「翻訳・多言語化」の資料をDLして詳しく見てみるバーコードやQRコードを活用した多言語ソリューション「多言語化表示サービス」の資料をDLして詳し...


2019年は訪日外国人観光客の増加に比例して、コト消費の需要もますます高まることが予想されます。日本の四季を感じる体験、歴史・伝統文化の体験へのニーズが高いことから、団体ツアーでも個人旅行でも、数時間から半日でさくっと体験できるコンテンツを用意しておくと集客に有効です。

買い物は高額商品から日用品へ

コト消費への関心が強まっていると言っても、買い物需要がなくなることはありません。近年の傾向としては、家電製品など高額商品よりもドラッグストアやコスメショップなどのリーズナブルな店・商品が注目を集めています。

マツモトキヨシやウェルシアといったドラッグストアは訪日外国人観光客の間で人気を博しており、特に化粧品と健康食品の需要が大きくなっています。日本独自の商品ラインナップ、そして高品質・低価格の商品が数多く販売されていることが人気の理由です。

商品自体の人気はもちろんですが、インバウンドに力を入れている店舗や企業では、WEBサイトから店舗での商品カードに至るまで多言語対応になっていたり、免税カウンターを設けていたり、訪日外国人観光客を意識した取り組みもその人気を支えています。人気店や人気スポットは、積極的な宣伝や効果的な対策を着実に行っているという共通点があり、見習うべきポイントと言えます。

必要なインバウンド対策

インバウンドトレンドに応じた柔軟なインバウンド対策も含め、必要なインバウンド対策は多岐に渡ります。

受け入れのためのインフラ整備

訪日外国人観光客を受け入れるにあたって必須となるインフラ整備。インフラ整備と一言でまとめても、観光地の混雑解消や交通機関・道路の整備など行政レベルで対応するものも含みます。しかし、中でもニーズが高いのは言語対応・通信環境・決済の3つ。これらは各企業や店舗での対応が可能です。

1.言語対応

まずは、すぐにでも対策が可能な言語対応。ゴールデンウィーク中は特に中国や韓国など近隣諸国からの観光客が多く見込めることから、英語以外に中国語と韓国語表記も用意しておくと効果的です。多言語対応のWEBサイト・案内板・メニュー・商品カードなどを準備することで、消費者へ商品やサービスの良さを理解してもらいやすくなります。


2.通信環境

次に、通信環境の整備です。観光庁が2016年に行った訪日外国人観光客に対するアンケート調査では、「無料公衆無線LAN環境」が旅行中に困ったことのトップに挙げられました。通信環境整備の重要性が露わになり、各地で無料Wi-Fiの設置が急がれています。



ただ、県や市町村が設置するWi-Fiもエリアが限られていることや、地方では整備が追いついていない現状もあります。こういった状況では、宿泊施設・駅・飲食店・商業施設など独自で導入することが求められます。

3.決済手段

そして3つ目は決済手段の拡充。キャッシュレスが進む海外に比べ、日本はまだまだ遅れをとっています。観光地においても未だ現金のみの土産店などがあり、支払い方法の選択肢を増やすことも喫緊の課題となっています。

中国銀聯カードも含めたクレジットカード決済の対応や、中国を中心に約9億人のユーザーを抱えるQRコード決済サービスアリペイ」といった電子決済への対応ができれば、より訪日外国人観光客の消費意欲を促進し、積極的な消費活動へと繋がります。

すべてを短期間で導入することは難しいかもしれませんが、2019年のゴールデンウィークを機に導入を検討・スタートしても遅くはありません。2019年のインバウンド市場成長の波に乗ってサービスを拡大させることで、今後の基盤を築くことができます。


プロモーション強化

訪日外国人観光客の取り込みには、インターネットを駆使した周知が欠かせません。観光サイト・予約サイト・SNS・ブログなどあらゆるWEB媒体を通じて、それぞれの商品・施設・サービスの魅力を発信し、まずは来日前の集客に力を入れることから始まります。

現在はSNSの果たす役割も大きく、SNSでのPRによって集客や売上の増加に成功した企業や自治体が多くあります。魅力的な宣伝に惹かれて実際に利用・体験した人が、滞在中や帰国後にSNSでシェアや口コミの投稿をすることにより、さらなる集客にも繋がるという、理想的なサイクルもできています。


帰国後は、越境ECなど海外通販サイトを活用することでリピーター向けに継続した商品販売ができることや、新たな商品を売り込むことが可能になります。このような旅マエ旅ナカ旅アトを意識したプロモーションは、昨今のインバウンド市場で重要視されています。

まとめ:ゴールデンウィークに向けてインバウンド対策強化が必須

2019年のゴールデンウィークはインバウンド市場にとっても重要な商機となります。ターゲットや旅トレンドを把握すること、そして訪日外国人観光客が求めるニーズに応える対策を早急に行うことはその後押しとなり、さらにはリピーターの獲得や口コミの拡散に繋がります。何らかの対策を講じる際には、滞在中にどう対応するかという短期的な視点ではなく、来日前から滞在中、そして帰国後に至るまでの導線を考えた「旅マエ旅ナカ旅アト」の視点を持つと良いでしょう。


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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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