2019年・2020年にはラグビーワールドカップや東京オリンピックなど大きな国際イベントが予定されており、訪日外国人の数も年々増加しています。

しかし、過去を振り返ってみると前年と比較して訪日外国人数が大幅に減少した年があります。それは、東日本大震災が起こった翌年の2011年です。世界中に衝撃を与えた東日本大震災と原発事故が、どのように日本のインバウンド市場に影響を及ぼしたのか、また、その影響は今も続いているのかどうかをデータから検証してみましょう。

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2011年の訪日外国人は621万人／震災の影響大きく

年々増加の傾向にある訪日外国人観光客の数ですが、2011年の訪日外国人は前年比27.8%減の621万8,752人でした。これは、東日本大震災や原発事故の影響が大きく、過去最大の減少率です。

月別では4月に前年同月比62.5％減で減少率は過去最大でしたが、12月は同11.7％減にとどまりました。

国・地域別では韓国が最多

2011年の訪日外国人観光客で一番多かったのは、お隣の韓国でした。また、2011年の終わりごろから、訪日外国人観光客の数は回復の兆しがみられました。香港からの訪日外国人数は10月から、中国は11月から前年同月比プラスという結果でした。

順位	国と地域	人数
1位	韓国	165万人
2位	中国	104万人
3位	台湾	99万人
4位	アメリカ	56万人
5位	香港	36万人

▲[2011年の国・地域別訪日外国人数ランキング]：JNTOより引用

2011年～2018年の推移

2011年の訪日外国人は前年比27.8%減の621万8,752人となりましたが、同年の後半からは徐々に増え始め、2012年には835万8,105人で前年比34.4%と回復しました。

その後は毎年順調に増加し、2018年には3,119万1,856人となり、2011年～2018年で約5倍になっています。

【国別】2019年訪日外国人観光客数の予測｜効果的なインバウンド対応のポイントとは？

日本政府観光局（

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2011年のインバウンド消費は8,135億円

2011年のインバウンド市場全体の消費額は、訪日外国人観光客の減少に伴って前年比29.2％減の8,135億円となりました。ただし、訪日外国人観光客一人あたりの日本国内での旅行中支出額には大きな変化は現れず、全国籍の平均は推計113,917円、前年比1.0%増という結果でした。

国籍別では、韓国63,614円、台湾82,508円、香港95,381円、中国164,358円、米国134,405円などとなっています。

2011年～2018年の推移は？

2018年のインバウンド市場全体の消費額は4兆5,189億円と最高記録を更新し、2011年から2018年は5.5倍になりました。「モノ」の消費もそうですが、近年はリピーターも増え、日本でしかできない「経験」にお金を使う人が多くなってきています。

インバウンド消費が過去最高記録！観光庁「訪日外国人消費動向調査」からわかるトレンドについて解説

2018年のインバウンド消費額は、過去最高を記録しました。しかしながら、以前に比べ消費額には伸び悩みが見られました。今回は、観光庁より発表された国・地域別総消費額や一人当たり消費額のデータから、訪日外国人の消費傾向を分析します。その上で、今までのアジア圏を主なターゲットとした誘致に対し、さらなるインバウンド消費増大を目指すための新たな指針を紐解いていきます。また、この記事では「モノ消費」から「コト消費」という訪日外国人の消費トレンドの変化について近年のデータを参考に検証し、今後の消費傾向を...

2011年の四半期別インバウンド消費データ（訪日外国人消費動向）を見る

• 1/4半期（1月・2月・3月）のインバウンド消費データ
• 2/4半期（4月・5月・6月）のインバウンド消費データ
• 3/4半期（7月・8月・9月）のインバウンド消費データ
• 4/4半期（10月・11月・12月）のインバウンド消費データ

他の年のインバウンド消費データ（訪日外国人消費動向）を見る

• 2012年のインバウンド消費データ
• 2013年のインバウンド消費データ
• 2014年のインバウンド消費データ
• 2015年のインバウンド消費データ
• 2016年のインバウンド消費データ
• 2017年のインバウンド消費データ
• 2018年のインバウンド消費データ

東日本大震災とインバウンド

2011年3月の東日本大震災の影響で減少した同年の訪日外国人観光客数は、心配されたほどの落ち込みにはならずに回復しました。とはいえ、東日本大震災の被害は大きなものでした。

東日本大震災

東日本大震災とは、2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震による大規模な災害と、これに伴う福島第一原子力発電所の事故による放射能汚染を指します。