多言語対応とは、情報や案内を複数の言語で提供することを指します。多くの外国人観光客が日本へ来ている今、公共施設や店舗における案内表示、飲食店におけるメニュー、ウェブサイトなど、多言語対応が必要な場面は多岐にわたります。
本記事では、多言語対応でどの言語に対応すべきか、対応方法、さらにおすすめの翻訳サイト・ツールや事例について紹介します。
多言語対応とは
多言語対応とは、日本語以外の言語での情報や案内を求めている人へ向けて、複数の言語で情報提供することを指します。訪日外国人観光客を呼び込み、受け入れるために重要な対策です。
観光庁による「訪日外国人旅行者の受入環境整備に関するアンケート」によると、旅行中の困りごととして「スタッフとのコミュニケーション」や「多言語表示の少なさ・わかりにくさ」を挙げる割合は、年々減少傾向にあります。しかし、それでもほかの項目と比較すると、依然として高い水準にあります。
関連記事：訪日客「旅行中に困ったことはなかった」が半数超え ごみ箱の少なさ、コミュニケーションが引き続き課題：訪日外国人旅行者受入環境に関する調査（観光庁）
多言語対応は何語に対応するべき？
では、多言語対応ではどの言語に対応するべきなのでしょうか。
日本政府観光局（JNTO）のデータから、どの国・地域からの訪日客数が多いのかを把握しましょう。
| 順位 | 国・地域 | 人数 |
1位 |
韓国 | 881.8万人 |
| 2位 | 中国 | 698.1万人 |
| 3位 | 台湾 | 604.4万人 |
| 4位 | アメリカ | 272.5万人 |
| 5位 | 香港 | 268.3万人 |
▲国籍別の訪日外客数（2024年）：日本政府観光局（JNTO）より引用
市場としては、東アジアの4地域：韓国、中国、台湾、香港が大きく、「中国語（簡体字・繁体字）」と「韓国語」が多く使われていることがわかります。
関連記事：中国・台湾・香港の言語の違いは？
ただし、英語はアメリカをはじめとした英語圏の訪日外国人にしか通用しないと思われる方もいますが、実際は義務教育期間中に母国語以外の言語を習得する指導を受けているため、英語を操れる人が珍しくありません。
そのため、アプローチできる市場の大きさから考えて、「英語」「中国語（簡体字・繁体字）」「韓国語」の優先度が高いと考えられます。加えて、余裕があれば次に市場が大きい「タイ語」などへの対応を検討してみてもよいでしょう。
英語と中国語は複数種類がある
英語の種類
英語には、大きく分けて「アメリカ英語」と「イギリス英語」の2つがあります。日本の教育機関ではアメリカ英語が主流であり、イギリス英語には馴染みがない方が多いかもしれません。
そもそも何が違うのかと言うと、コミュニケーションは問題なくとれる場合が多いですが、一部のアクセントやスペリング、さらには文法も異なる場合があります。具体例を挙げると、アメリカ英語のcenter（中央）が、イギリス英語だとcentreと表記されます。
また、アパレルの店舗で困るのが、「ズボン」の違いです。アメリカでは日本でも使われるpantsで通じますが、イギリスだとtrousersで、pantsでは下着と勘違いされてしまいます。
他にも携帯電話をcell phone（アメリカ）と呼ぶのに対し、イギリスではmobile phoneと呼ぶなど、知れば知るほど両者の違いに気がつくでしょう。
ただし、これらはお互いに全く通じないのかといえば、そうではありません。テレビドラマや映画を通じて見聞きする機会が多いため、この程度の違いはイギリス人もアメリカ人も心得ています。
面倒なのは言葉の言い回しで、アメリカ英語に頻出するwanna（want toの略）、gonna（going toの略）など、耳慣れていないと対応するのが難しいでしょう。
中国語の種類
同じように中国語にも「繁体字」と「簡体字」の違いがあります。固有名詞でも違いがあり、説明や案内の際に苦労するかもしれません。どちらがより実用的かといえば、境界線を引くのが難しく、状況に合わせて使い分けるのが理想と言えます。
繁体字は香港、台湾、マカオなどを中心に使用され、簡体字は中国本土、シンガポールをメインに使われているため、客層に合わせて表記を変えるのが望ましいでしょう。
関連記事：中国・台湾・香港の違いはどこ？中国語から解説／3つの言語と7つの方言、2つの文字
多言語対応が注目される背景とは
多言語対応が注目される背景について解説します。
インバウンド需要の増加
日本における多言語対応の必要性が高まっている大きな要因の一つに、インバウンド（訪日外国人観光客）需要の増加があります。
訪日外国人観光客数は年々増加傾向にあり、それに伴い、観光地、宿泊施設、交通機関、飲食店など、あらゆる場面で多言語での情報提供やコミュニケーションが求められています。
多言語対応が不十分な場合、外国人観光客は不便を感じ、満足度が低下するだけでなく、消費機会の損失にもつながりかねません。適切な多言語対応は、外国人観光客が安心して日本を楽しめる環境を提供し、リピーターの獲得や口コミによるさらなる誘客にも繋がります。
在日外国人の増加
インバウンド観光客だけでなく、日本に居住する外国人の増加が、多言語対応が注目される背景として挙げられます。少子高齢化による労働力不足を補うため、外国人労働者の受け入れが進むとともに、留学生や永住者として日本に住む外国人も増えています。
日本に住む外国人が日常生活を送る上で、行政サービス、医療機関、教育機関、賃貸住宅、金融機関など、様々な場面で言語の壁に直面することがあります。これらの生活インフラにおける多言語対応は、在日外国人が安心して生活できる環境を整備し、社会全体の一員として彼らを包摂する上で不可欠です。
グローバル化の進展と市場の拡大
インターネットの発展と国際間の貿易・投資の活発化により、ビジネスのグローバル化はもはや避けられない潮流となっています。企業が海外市場へ進出する際、あるいは海外の顧客やパートナーと取引を行う際に、自社の製品やサービスの情報を多言語で提供することは、市場の拡大に直結します。
ウェブサイトの多言語化、多言語カスタマーサポートの提供、多言語対応の製品マニュアルなどは、海外の顧客に自社の魅力を伝え、信頼を築く上で非常に重要です。多言語対応は、新たな顧客層の開拓や国際競争力の強化に貢献し、企業の持続的な成長を支える基盤となります。
多言語対応するメリット
多言語対応を行うメリットについて解説します。
海外顧客からの売上増加
多言語対応の最大のメリットの一つは、海外顧客からの売上増加に直結することです。製品やサービスの情報を顧客の母国語で提供することで、言語の壁が取り除かれ、より多くの潜在顧客にアプローチできるようになります。
例えば、ウェブサイトやECサイトを多言語化することで、世界中のユーザーが安心して情報を閲覧し、商品を購入できるようになります。また、多言語対応のカスタマーサポートを提供することで、海外の顧客は疑問や問題をスムーズに解決でき、購入へのハードルが下がります。これにより、これまでリーチできなかった市場への参入が可能となり、新たな収益源の開拓に繋がります。
インバウンド対応で集客力増加
日本においては、インバウンド（訪日外国人観光客）対応による集客力向上が大きなメリットとなります。先述した通り、訪日外国人観光客数は急拡大しており、多言語対応は彼らが日本で快適に過ごす上で不可欠です。
飲食店であれば、多言語メニューの提供、小売・商業施設であれば多言語での館内案内や免税手続きのサポート、宿泊施設であれば多言語対応の予約システムやスタッフの配置などが挙げられます。これらの対応は、外国人観光客にとっての利便性を高め、安心感を提供します。結果として顧客満足度が向上し、口コミやSNSでの拡散を通じて、さらなる集客に繋がる好循環を生み出すでしょう。
信頼性・ブランドイメージの向上
多言語対応は、企業の信頼性やブランドイメージの向上にも大きく貢献します。顧客の母国語で丁寧に対応することで、「顧客を大切にしている」という姿勢が伝わり、強い信頼関係を築くことができます。これは、企業が国際的な視野を持ち、多様な顧客層を尊重している証でもあります。
多言語対応が不十分な企業と、多言語対応を積極的に行っている企業とでは、顧客からの印象は大きく異なります。多言語対応は、単なる言語の壁をなくすだけでなく、顧客体験を向上させ、企業のプロフェッショナルなイメージを確立する上で不可欠な要素と言えるでしょう。これにより、競合他社との差別化を図り、ブランドロイヤルティの構築にも繋がります。
多言語対応に向けたガイドライン一覧
政府や業界団体などが、適切な多言語対応ができるようガイドラインを作成しています。
| ガイドライン名称 | 発行元 | URL |
| 観光庁 | ||
小売業の多言語対応ガイドライン |
２０２０年オリンピック・パラリンピック大会に向けた多言語対応協議会小売プロジェクトチーム：日本小売業協会、一般社団法人ジャパンショッピングツーリズム協会 ほか |
https://welcome.japan-retail.or.jp/files/pdf/pdf_kouri_guidline_01.pdf |
飲食事業者のためのインバウンド対応ガイドブック |
農林水産省 |
こうしたガイドラインも参照しながら、業種業態に合った多言語対応を実施していきましょう。
多言語対応をする上での注意点
多言語対応をする上で、注意しておくべきポイントについて解説します。
翻訳の質に注意する
多言語対応において最も重要と言えるのが、翻訳の質です。たとえ何十言語に対応していても、翻訳の質が低ければ、かえって顧客の不信感を招き、ブランドイメージを損ねてしまう可能性があります。直訳調で不自然な表現や、専門用語の誤訳、文化背景を考慮しない翻訳などは、顧客に誤解を与えたり、不快感を与えたりすることも。
プロの翻訳会社や、各言語のネイティブスピーカーによるチェックを導入するなどして、自然で正確な翻訳を心がけましょう。単に単語を置き換えるだけでなく、その言語の文化的背景やニュアンスを理解した上で翻訳することで、顧客に寄り添った情報提供が可能となり、結果的に高い信頼に繋がります。
言語切り替えがわかりやすいUI/UXにする
多言語対応ができていても、ユーザーが「どこで」「どうやって」言語を切り替えれば良いか分からなければ意味がありません。ウェブサイトやアプリ、デジタルサイネージなど、あらゆる接点において、言語切り替えのUI（ユーザーインターフェース）/UX（ユーザーエクスペリエンス）を分かりやすく設計することが極めて重要です。
例えば、
- 日本以外でも通じるアイコン（地球儀など）を使用する
- 言語選択プルダウンを分かりやすい場所に配置する
といった工夫が有効です。ユーザーがストレスなく、直感的に言語を切り替えられるような設計にすることで、快適な利用体験を提供し、多言語対応のメリットを最大限に引き出すことができます。
事前に運用・更新体制を整える
多言語対応は一度行えば終わりではありません。新しい情報が追加されたり、既存の情報が更新されたりする際に、多言語版も同時に、かつ迅速に更新できる体制を事前に整えておくことが重要です。
例えば、
- コンテンツ作成担当者と翻訳担当者間の連携フローを確立する
- 多言語対応CMS（コンテンツ管理システム）の導入を検討する
- 定期的な翻訳チェックや情報更新のスケジュールを設定する
といった点が挙げられます。運用体制が不十分だと、せっかく多言語化した情報が古いままであったり、更新が遅れたりして、顧客に不利益を与えてしまう可能性があります。持続的に高品質な多言語情報を提供できるよう、計画的な運用・更新体制を構築しましょう。
多言語対応する具体的な4つの方法
多言語対応する具体的な方法について解説します。
1. サイトやアプリの多言語化
顧客との主要な接点となるウェブサイトやアプリケーションを多言語化することは、多言語対応の基本中の基本です。これにより、世界中のユーザーが自社の情報にアクセスしやすくなり、製品やサービスへの理解を深めることができます。
ウェブサイトの多言語化には、主に以下の方法があります。
- 多言語対応CMSの利用: WordPressなどのCMS（コンテンツ管理システム）には、多言語化プラグインや機能が豊富に用意されており、効率的に多言語サイトを構築・管理できる
- 翻訳APIの活用: Google Cloud Translation APIなどの翻訳APIを導入することで、ウェブサイトのコンテンツを自動で翻訳・表示させることが可能。ただし、機械翻訳の品質には注意が必要
- 専門翻訳サービスへの依頼: 企業情報や製品説明など、特に正確性が求められるコンテンツは、専門の翻訳会社に依頼することで、高品質な翻訳を実現できる
また、アプリの場合も、アプリ内のテキストや画像、UI（ユーザーインターフェース）を多言語に対応させることで、より多くの国や地域のユーザーに利用してもらえるようになります。
2. 人による翻訳と機械翻訳の使い分け
多言語対応を進める上で、「人による翻訳」と「機械翻訳」を適切に使い分けることが重要です。それぞれの利点と欠点を理解し、コンテンツの重要度や緊急性に応じて使い分けましょう。
【人による翻訳】
| メリット | 高い品質と自然な表現、文化的なニュアンスの反映、専門用語の正確な翻訳が可能 |
| デメリット | コストが高く、時間がかかる |
| 適したコンテンツ | 企業理念、IR情報、契約書、製品の重要説明、マーケティングコピー、ブランドイメージを左右するコンテンツなど、正確性や信頼性が特に求められるもの |
【機械翻訳】
| メリット | 低コストで迅速に大量のテキストを翻訳できる |
| デメリット | 翻訳の品質が安定せず、不自然な表現や誤訳が生じる可能性。専門用語や固有名詞の誤訳も起こりやすい |
| 適したコンテンツ | FAQ、ユーザーレビュー、一時的な情報、社内資料など、スピードやコストが優先され、ある程度の誤訳が許容されるもの |
両者を組み合わせることで、コストと品質のバランスを取りながら効率的な多言語対応が実現できます。例えば、機械翻訳でベースを作成し、重要な部分はプロの翻訳者がレビュー・修正するといった運用も考えられます。
3. 印刷物・サイネージの多言語化
オンラインだけでなく、店舗や施設で利用される印刷物やデジタルサイネージの多言語化も、特にインバウンド対応において非常に効果的です。これにより、外国人観光客や在日外国人が物理的な空間で情報にアクセスしやすくなります。
| 印刷物 |
|
| サイネージ |
|
これらの物理的な媒体の多言語化は、デジタルにアクセスできない環境でも情報を届けることができ、顧客の利便性を大きく向上させます。
4. SNS・広告の多言語展開
グローバルな情報発信において、SNSやオンライン広告を多言語で展開することは、ターゲットとなる海外の顧客層に直接アプローチするための強力な手段です。
| SNS |
|
| オンライン広告 |
|
SNSや広告を通じた多言語展開は、ブランディングや認知度向上だけでなく、直接的な集客や売上にも繋がりやすいのが特徴です。
【企業別】多言語対応の成功事例
事例1｜ドン・キホーテ
株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス / 株式会社ドン・キホーテは2025年6月13日、初のインバウンド特化型衛星店『ドン・キホーテ新宿東南口別館』をオープンしました。
店内商品の約7割は、外国人のお客さまに特に人気の高いアイテムを厳選。さらに、免税レジを同規模店舗のレジ数よりも拡充して設置しています。
多言語対応としては、POPや多言語対応スタッフを配置することで、外国人のお客さまにスムーズで快適なお買い物環境を実現するとしています。
事例2｜三越伊勢丹ECサイト
株式会社三越伊勢丹は2021年6月14日、Wovn Technologies株式会社が提供するWebサイト多言語化ソリューション『WOVN.io（ウォーブン・ドットアイオー）』を導入し、公式オンラインストアを多言語化しました。
オンラインストアを多言語展開するためには、膨大かつ高頻度で更新される編集ページや商品一覧ページ、商品ページの多言語化が必要であり、多言語での Web サイト運用も簡便であることが求められます。
大手企業への導入実績があり、短期間での多言語化導入が可能な WOVN.io を利用することで、三越伊勢丹オンラインストアの多言語化の推進を実現できたということです。
事例3｜エディオンなんば本店
エディオンなんば本店は、2019年6月7日のオープン当初からインバウンド向けショッピングサポートアプリ「Payke」を導入。Paykeは、商品のバーコードをスキャンすると7言語で「パッケージだけでは伝わらない」商品内容を翻訳し、表示することができるサービスです。
外国人観光客の方のお買い物サポートを自動で行い、これまで訪日外国人に伝えることができなかった自社商品の魅力を店舗で正確かつダイレクトに届けることができます。
事例4｜モスバーガー
モスバーガーを提供する株式会社モスフードサービスでは、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会後の取り組み「beyond2020プログラム」の一環で、「日本の食文化事業の発信」活動として、多言語対応を中心に取り組みました。
ホストタウンの自治体と連携し、その相手国・地域42の多言語メニューを制作。対象のモスバーガー店舗で導入して海外のお客さまが母国語で注文できるようにしたということです（※現在は終了）。
事例5｜ホテルニューオータニ VIEW & DINING THE Sky
「ホテルニューオータニ」の最上階に位置するレストラン「VIEW & DINING THE Sky」は、飲食店予約・顧客管理システム「TableCheck」を導入し、24時間365日の予約体制を確立しました。
煩雑な予約管理に悩んでいた中、本店からネット予約と多言語対応への対応要請が入り、システムの導入を調査・検討したという同社。多言語対応のみならず、ネット予約による営業時間外の予約受付、営業中の電話対応などスタッフ負担の軽減などを実現しました。
まとめ
本記事では、多言語対応の重要性とその具体的な方法について詳しく解説しました。
インバウンド需要の増加や在日外国人の増加、グローバル化の進展を背景に、多言語対応は今やビジネスの成功に不可欠な要素です。ウェブサイトやアプリの多言語化から、人による翻訳と機械翻訳の使い分け、さらには印刷物やSNSでの多言語展開まで、多様なアプローチが考えられます。
これらの多言語対応によって、売上増加、集客力向上、そして信頼性の高いブランドイメージ構築が期待できます。ぜひ本記事を参考に、自社に最適な多言語対応を進めて、国際競争力を高めましょう。
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＜参照＞
株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス / 株式会社ドン・キホーテ：初のインバウンド特化型衛星店！！ 『ドン・キホーテ新宿東南口別館』 2025 年 6 月 13 日（金）オープン
Wovn Technologies株式会社：WOVN.io が、三越伊勢丹の国内最大級の百貨店 EC サイトへ導入
株式会社Payke：Payke が、エディオンなんば本店に「Payke Travelers Spot」を設置 ～国内最大規模の導入、訪日外国人の買い物をサポート～
株式会社モスフードサービス：日本の食文化の魅力を発信
テーブルチェック：導入事例：ホテルニューオータニ VIEW & DINING THE Sky
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