ウィズコロナ時代のインバウンド需要予測、抑えておきたいインバウンドインバウンドレポート7選

2020年のインバウンド関連調査について、トリップアドバイザーをはじめ、各社がデータをレポートにまとめ発表しています。

新型コロナウイルスの感染拡大による各インバウンド市場の動向や訪日旅行に対する意識調査、欧米豪の口コミから見える日本の施設の課題などが明らかになっています。

今回は、アフターコロナに向けた情報収集に活用できる、7つのインバウンドレポートを紹介します。

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インバウンドの調査レポート

インバウンドレポート 2020：トリップアドバイザー
地域経済報告―さくらレポート―（別冊シリーズ）：日本銀行
インバウンドレポート：訪日コム
インバウンド調査報告書2020：インプレス総合研究所

インバウンド×コロナ関連の調査レポート

2020 中国における訪日リピーターの新型コロナウイルスに関する緊急意識調査：プラネット、True Data
COVID-19関連アジア各地市場レポートサービス：ベクトル
新型コロナウイルス感染症について（COVID-19）：訪日コム

アフターコロナに向けてインバウンドの知識をインプット

インバウンドの調査レポート

訪日外客数が大幅に減少している現在も、収束後の再誘客に向けて各インバウンド市場の動向を調査し、需要獲得に向けた取り組みを始めることが大切です。

以下では、最近のインバウンド需要の動向に関する調査レポートを4つ紹介します。

インバウンドレポート 2020：トリップアドバイザー

トリップアドバイザーが公表した「インバウンドレポート2020」では、日本の施設に寄せられた欧米豪からの口コミを分析し、日本のインバウンド対応や受け入れ体制の課題について解説しています。

アメリカ・イギリス・オーストラリア・フランス・カナダの欧米豪5カ国の旅行者による、各旅行先国での口コミ評価平均点をまとめました。

宿泊施設では、アジアの中で日本は15カ国中12〜14位と低い位置にあるのが特徴的です。客室などのハード面では評価が高いものの、サービスや食事などのソフト面は満足度が低い傾向にあります。

「英語が通じない」「コンシェルジュサービスが不十分」「高級ホテルなのに部屋に関するサービスがない」などの口コミが目立ったことから、人的サービスの改善の必要性がうかがえます。

日本の観光・アクティビティに関しては、小売店で洋服を購入し開封した後の「返品交換ができない」ことに不満を表すコメントが多く見受けられました。アメリカやイギリスなどでは、理由を問わず返品交換が可能なため、日本との商習慣の違いを理解した上で接客するなどの対応が求められると言及しています。

地域経済報告―さくらレポート―（別冊シリーズ）：日本銀行

日本銀行は、インバウンド需要の動向や企業・自治体等の取り組み、地域活性化に向けた課題を中心にまとめたレポートを発表しています。

同レポートでは、インバウンド需要の動向について、最近は「東アジアから観光客増」「個人旅行増、訪問・宿泊地の広がり」「モノ消費からコト消費へ」が特徴的であると述べています。

また、最近の企業や自治体の取り組みの特徴として、「インバウンド客受け入れ環境整備」、「SNSでの発信強化、デジタルマーケティング導入」「コト消費拡大を受けた取り組み」の3つを挙げています。特に地方では急速な高齢化や人口減少を受け、インバウンド誘客に積極的に取り組むことで、地域活性化を目指そうとする動きが活発であるとしています。

地域活性化に向けた課題の3つのキーワードとしているのが「連携」「分散」「共生」です。

「連携」に関しては、観光地づくりの舵取り役である日本版DMOが中心となり、業界団体をはじめ地域全体が連携することで、スムーズなインバウンド誘客や消費喚起につながります。

インバウンドの「分散」に関しては、インバウンドの主要観光地への訪問集中を避け、地方への分散を一層進めていく必要があると指摘しています。最近では、その上で鍵となる二次交通の整備などを進める動きも見られているとしています。

地元住民や環境とインバウンドの「共生」は、観光による地域経済の持続的な発展に欠かせない観点です。近年では京都などの主要観光地に観光客が殺到することで発生する、「オーバーツーリズム」の課題解決に向けた動きにも言及しています。