昨年、コロナ禍で落ち込んだ日本と米国の相互観光往来の回復を目指し、両政府によって今年2024年が「日米観光交流年」と定められました。それに伴い、両国の官民観光関係者による双方向の旅行者の拡大に向けた様々な支援や取り組みが進められています。
そこで今回は、日本政府観光局(JNTO)ニューヨーク事務所長 山田 道昭氏(※取材時)に、訪日米国人客数の動向や、今、米国人観光客が日本に求めていることなどを伺いました。今後のインバウンド対策の参考になる記事となっていますので、ぜひご覧ください。

2023年の訪日米国人客数は、2019年比約120%
ーーコロナ禍以降、米国からの訪日客数は順調に回復していると聞いていますが、直近の動向について教えていただけますか?
おっしゃるとおり、米国から日本への訪日観光客数は非常に好調に伸びています。2023年は2019年と比べて18.7%増となっており、 2024年もまだ5ヶ月しか経っていませんがすでに2019年同期比で50%近く増えている状況です。
ーーこの急回復の背景には、どんな理由があるのでしょうか?
コロナ禍で日本に行けなかった人たちによる「繰越需要」、円安ドル高による割安感、米中間の往来の低迷など、米国人の訪日需要を後押ししている要因はさまざまあります。ただその根本には、旅先としての日本に根強い人気があると考えています。
事実、2020年頃から米国の様々な旅行メディアで「訪れるべきデスティネーション(旅先)」として日本が取り上げられることが増えており、米国人の日本旅行への関心の高さを日々感じています。
ーー米国における訪日需要の今後の見通しについてはいかがでしょうか?
米国における訪日需要は、引き続き高まっていくだろうと考えています。実際、日本への航空運賃や宿泊費の高騰が続いている点はネックの一つになりつつあるものの、「それでも日本に行きたい」という声を一般のお客様からも旅行業界の方々からもよく聞きます。
また、例えば桜は訪日旅行で人気の高いコンテンツなのですが、すでに来年の桜のシーズンなど先々の旅行に関する問い合わせも寄せられている状況です。
観光より体験。旅先は定番から地方へ
ーー最近の米国人の旅のトレンドについて教えてください。訪日旅行に限らない話ですが、旅行業界では「ソロトラベル」「マルチジェネレーション」というキーワードが話題になっています。特にZ世代の傾向として顕著で、一人旅や、家族や親戚など複数の世代で旅をするということがトレンドになりつつあるようです。
ーー日本は「一人旅がしやすい国」として世界で認知されているようですので、訪日旅行においてもそういった訴求の仕方はありえそうですね。
関連記事:「一人旅でも安全な国」日本が1位 世界的雑誌「リーダーズ・ダイジェスト」英国版で
ーー若い世代では「SNSで旅を共有したい」というニーズが強いとよく聞きますが、米国ではどうでしょうか?
米国でも若い世代はその傾向は強いと思いますね。コロナ禍以降、例えば自然を体験する、現地の人との会話を楽しむなど、特に若い人において現地の人々の暮らしを見たり体験したりするような旅を好む人が増えていると言われています。
ある旅行メディアは、観光地や名所を訪れて楽しむ「sightseeing」に対して、「lifeseeing」という言葉を生み出したほど。景色を見ておしまいではなく、SNSで周りにシェアできるような体験を米国人も求めています。
ーー先ほど、訪日旅行に対する米国人の関心は高いとのことでしたが、桜以外には、具体的にどんな観光コンテンツが今人気なのでしょうか?
引き続き、日本食や伝統文化などへの興味関心は強いです。また、ゴールデンルートと呼ばれる東京・富士山・京都・大阪といった定番の観光地も変わらず人気がありますね。
ただ、米国人にとって日本がポピュラーな旅先になってきていることに伴い、ステレオタイプな日本だけではなく、違う一面も見てみたいというようなニーズが高まっているように思います。
例えば、北陸新幹線が開通してからは北陸方面を旅する人が増えましたし、旅先として瀬戸内などの知名度も上がっています。穴場を求めて旅するという最近の中国人の「逆向旅行」のムーブメントほどではないものの、米国人も今まで以上に日本の地方に目を向けています。
ーー日本としても、オーバーツーリズムの解消のために地方誘客を進めていきたいところですよね。
そうですね。JNTOとしても、いわゆるゴールデンルート以外にも日本には素晴らしい場所がたくさんあるということを多くの米国人に知ってもらえるように、働きかけていきたいと考えています。
この続きから読める内容
- 日本の治安・衛生面の安心感は世界的なブランドイメージに
- JNTOでは米国メディアでの情報発信や旅行会社等との連携を強化
- 「日米観光交流年」に向け、イベントやキャンペーンを実施
- 日本の魅力ある商品を在日外国人インフルエンサーとつなげるマッチングプラットフォーム「trial JAPAN」
- 【インバウンド情報まとめ 2026年2月後編】訪日中国人数6割減でも「インバウンド全体としては好調」、観光庁 / 1月の訪日外客数359.8万人、韓国が史上初の110万人超え ほか
訪日ラボ無料会員
登録すると…
50,000ページ以上の
会員限定コンテンツが
読み放題
400時間以上の
セミナー動画が
見放題
200レッスン以上の
インバウンド対策の
教科書が学び放題
\無料・1分で登録完了/
今すぐ会員登録する









