いよいよ来年4月に大阪・関西万博が開催されます。万博を目当てに海外から多くの来場者が訪れると予想されており、インバウンド業界においても重要なトピックスとなっています。
そこで本記事では、2024年に公開した記事の中から、大阪・関西万博に関連するインバウンドニュース・コラムをまとめました。万博直前に向けた訪日外国人向けのプロモーション施策の策定などにご活用ください。
【訪日ラボは、8月5日にインバウンドカンファレンス「THE INBOUND DAY 2025」を開催します】
会場での開催に加え、一部講演ではオンライン配信（参加費無料）も実施！さらに、チケットを購入した方限定でアーカイブ配信も予定しています。
ご来場が難しい方や当日ご都合が合わない方も、この機会にぜひご参加ください。
- 2024年 万博関連のインバウンドニュースまとめ
- 大阪万博の経済効果は？「3兆円超」の試算も IR（統合型リゾート）は「毎年1兆円超」
- 訪日意向者の72%「大阪万博に行ってみたい」 万博きっかけの訪日旅行にも期待
- 大阪万博の来場者数は？海外からは「350万人」と予想、残された課題と対策とは
- 大阪観光局、7自治体とともに「温泉ツーリズム推進協議会」設立 万博を機にインバウンド誘客へ
- 島根県、万博契機にインバウンド誘客プロモーション開始
- Peach、関西〜シンガポール線12月就航 訪日客取り込みへ
- 石破新首相の所信表明、インバウンドへの言及は？「地方創生2.0」掲げる、万博なども
- 【関西編】シリーズ「観光振興計画を読む」第2弾 2025年の万博開催、そしてその先へ向けた各県の取り組みは
- 大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす？
- 大阪万博まであと半年！「インバウンド先進地域」関西エリアの最新動向【セミナーレポート】
目次
2024年 万博関連のインバウンドニュースまとめ
2024年に公開した「大阪・関西万博に関するインバウンドニュース」を振り返ります。
大阪万博の経済効果は？「3兆円超」の試算も IR（統合型リゾート）は「毎年1兆円超」
一般財団法人 アジア太平洋研究所（APIR）は、万博関連事業費などの最新データを踏まえた「大阪・関西万博」の経済波及効果について試算を発表しました。
最終需要は「万博関連事業費」が7,275億円（前回比+1,381億円 / +23.4％）、「消費支出」が8,913億円（前回比+1,047億円 / +13.3％）の増加となりました。
本記事では今回発表された大阪万博の経済効果について、わかりやすく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪万博の経済効果は？「3兆円超」の試算も IR（統合型リゾート）は「毎年1兆円超」
訪日意向者の72%「大阪万博に行ってみたい」 万博きっかけの訪日旅行にも期待
インバウンド市場が拡大するなかで、適切なインバウンド対策を実施するために訪日外国人観光客の意向を把握することが求められています。
（株）日本政策投資銀行と（公財）日本交通公社が発表した「アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」では、「訪日旅行で体験したいこと 」「実際に訪日旅行で体験したこと」「大阪・関西万博の訪問意向」など、訪日外国人観光客の意向を読み取ることができます。
本記事では、同調査を引用し、訪日客の訪問意向や消費について考察しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→訪日意向者の72%「大阪万博に行ってみたい」 万博きっかけの訪日旅行にも期待【（株）日本政策投資銀行・（公財）日本交通公社】
大阪万博の来場者数は？海外からは「350万人」と予想、残された課題と対策とは
2025年4月から開催される大阪・関西万博。国内外から多くの観光客が来場すると予想されています。
2024年7月には、大阪万博期間中における来場者の安全かつ円滑な来場を実現するための具体的な方針を示した「大阪・関西万博来場者輸送具体方針（アクションプラン）第4版（以下、アクションプラン）」が策定されました。
本記事では、大阪万博期間中の来場者数予想や混雑対策、さらにはインバウンド需要への影響などについてまとめています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪万博の来場者数は？海外からは「350万人」と予想、残された課題と対策とは
大阪観光局、7自治体とともに「温泉ツーリズム推進協議会」設立 万博を機にインバウンド誘客へ
大阪観光局は4月10日、7自治体とともに「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会を設立したと発表しました。
2025年の大阪万博を機に、大阪を訪れるインバウンド客を温泉を通じて全国に送客することを目指します。
本記事では、「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会について詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪観光局、7自治体とともに「温泉ツーリズム推進協議会」設立 万博を機にインバウンド誘客へ
関連記事：大阪万博を契機に「健康・美・長寿推進協議会」発足 インバウンドへの魅力発信を強化
島根県、万博契機にインバウンド誘客プロモーション開始
島根県は7月1日、訪日観光客に向けた誘客プロモーションを開始すると発表しました。
大阪・関西万博を契機として、多言語対応のプロモーションサイトを開設するほか、デジタル広告なども活用し、戦略的なプロモーションを実施します。
本記事では、大阪・関西万博に向けて行われる島根県のプロモーション戦略について詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
また、兵庫県も7月9日、万博開催に向けて「インバウンド観光デジタルマーケティング事業」を開始しました。兵庫県の事業についてはこちらの記事で紹介しています。
→兵庫県、万博契機に「インバウンド観光デジタルマーケティング事業」開始（ひょうご観光本部）
Peach、関西〜シンガポール線12月就航 訪日客取り込みへ
ピーチ・アビエーションは8月29日、大阪（関西）～シンガポール線を12月4日から就航すると発表しました。
同社が中距離路線を運航するのは大阪（関西）～バンコク線に続き2路線目で、国内の航空会社が同路線を運航するのは14年ぶりです。2025年4月から開催される大阪・関西万博を前に、訪日客のさらなる取り込みを目指す狙いです。
本記事では、大阪・関西万博に向けて就航が始まったピーチ・アビエーションの大阪（関西）～シンガポール線について詳しく解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→Peach、関西〜シンガポール線12月就航 訪日客取り込みへ
関連記事：
石破新首相の所信表明、インバウンドへの言及は？「地方創生2.0」掲げる、万博なども
10月4日に開催された第214回臨時国会において、石破茂第102代内閣総理大臣による所信表明演説が行われました。
石破首相は安全保障やエネルギー政策のほか、インバウンドを活用した地方創生や観光の高付加価値化の促進、大阪・関西万博などについて述べました。
本記事では、石破首相の所信表明演説の中から、大阪・関西万博を含むインバウンド関連の内容をピックアップして解説しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→石破新首相の所信表明、インバウンドへの言及は？「地方創生2.0」掲げる、万博なども
【関西編】シリーズ「観光振興計画を読む」第2弾 2025年の万博開催、そしてその先へ向けた各県の取り組みは
コロナ禍が収束し、急速に拡大するインバウンド需要。地域活性化としても注目が高まる観光において、各自治体では観光政策の考え方や方向性を示した「観光振興計画」を策定しています。
また、各地域では2025年4月に開催される大阪・関西万博を踏まえた戦略策定も行われています。
訪日ラボでは、自治体が発表した「観光振興計画」のなかでも、インバウンド市場に着目してシリーズでお届け。
本記事では、関西（大阪府、京都府、滋賀県、兵庫県、和歌山県、奈良県）の観光振興計画を読み解きながら、計画の具体策についてまとめています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→【関西編】シリーズ「観光振興計画を読む」第2弾 2025年の万博開催、そしてその先へ向けた各県の取り組みは
大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす？
2024年8月、大阪観光局は観光関連データプラットフォーム「大阪観光DMP（Data Management Platform）」の無償版を公開しました。
データに基づく観光戦略策定とPDCAサイクルの普及を目指し、観光関連データの一元化と可視化を実現するためのもので、誰もが自由に閲覧可能です。
大阪だけでなく京都や奈良などの周辺地域を観光する訪日外国人も多くいることから、周辺の事業者にとっても有益なデータとなるはずです。
本記事では「大阪観光DMP」で閲覧できるデータの種類や、データの活用例を紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪観光局が観光関連データを無償で公開、インバウンド誘客にどう活かす？
関連記事：【大阪万博】データ利活用の取り組みを発信するサイトを公開
大阪万博まであと半年！「インバウンド先進地域」関西エリアの最新動向【セミナーレポート】
万博の開催地となる大阪を中心に、関西エリア全体で万博を契機としたインバウンド需要を取り込もうとする動きが強まっています。
そんな中でRX Japan株式会社は、インバウンド消費に着目した業界初の展示会として「インバウンド向けグッズEXPO」をインテックス大阪にて9月25日〜27日に開催。展示会内では、トレンド誕生のヒントをつかむ上で役立つセミナーも開催されました。
訪日ラボからは、「大阪万博まであと半年！ インバウンド先進地域 関西エリアの最新動向」と題したセミナーに、コンサルティング部部長の川西が登壇。万博へ向けて期待が高まる関西のインバウンド動向について解説しました。
本記事では、その内容をダイジェストで紹介しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
→大阪万博まであと半年！「インバウンド先進地域」関西エリアの最新動向【セミナーレポート】
インバウンド対策にお困りですか？
「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！
【7/23開催】育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは
本セミナーでは、インバウンド観光における地方誘客や地域消費拡大の鍵として、「ローカルガイド」の可能性に焦点を当てます。
観光地では今なお、多言語で地域の歴史や文化を伝えられるガイドが不足しており、「訪日外国人の受け入れ体制が十分とはいえない」と感じている自治体も多いのではないでしょうか。
そこで注目されているのが、地域に根ざした人々が観光客を案内する「ローカルガイド」です。
2018年の法改正により、国家資格がなくても有償でガイドができるようになり、地域住民や移住者など、さまざまな人がローカルガイドとして活躍できる時代となりました
誰もがガイドになれる今だからこそ、地域の魅力を正しく伝え、訪日外国人に満足してもらえるガイド人材がこれまで以上に重要になっています。質の高いローカルガイドを増やせば、インバウンドの消費を促進し、地域経済への波及効果も大きく期待できます。
本セミナーでは、株式会社羅針盤と株式会社movが共催し、インバウンドを地域でどう受け入れ、地域の魅力をどう伝えるか。そのために欠かせないローカルガイドを増やすための具体的な打ち手や、現場での実践例を詳しくご紹介します。
＜セミナーのポイント＞
- いま注目のローカルガイドについて学べる！
- 地域としてインバウンドをどのように受け入れられるのかがわかる！
- インバウンドの満足度や消費を高めるための地域の魅力の伝え方について学べる！
詳しくはこちらをご覧ください。
→育成だけではガイドは増えない！地域の魅力を最大化させる『ローカルガイド』を増やす打ち手とは【7/23開催】
【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
- 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
- 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
【インバウンド情報まとめ 2025年7月前編】「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に7月前半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「予言」の日7/5終了で訪日需要戻るか、6月の香港からの訪日客は33%減 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年7月前編】
今こそインバウンドを基礎から学び直す！ここでしか読めない「インバウンドの教科書」
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