日本から離れた国であるアメリカはアジア圏の訪日外国人観光客と比較すると人数が少ないものの、訪日数は100万人を超え、市場シェアで5位になっています。訪日米国人観光客には特有の需要があり、可能性を秘めた市場だと言えます。インバウンド対策を講じるうえでどういった点に着目する必要があるのか、海外事例をもとにご紹介します。
訪日ラボのメールマガジン登録はこちら＞（無料）
観光の海外先進事例：ハワイの対策事例に学ぶ複合性を持つ観光地
まずはハワイの事例をご紹介します。2014年にハワイへ訪れた観光客は6割が米国人で、2割が日本人、その他海外諸国が2割という内訳になっています。日本人にとってはバカンスやブライダルでの利用で馴染みが深いハワイですが、世界的に知られる一大リゾートとして愛される理由は、観光地として複合的な魅力を備えているからです。
この続きから読める内容
- 日本のインバウンド対策は観光資源のプロモーションにある
- 訪日米国人観光客のインバウンド対策としての米Airbnbの日本民泊市場への本格参入
- Airbnb（エアビーアンドビー）利用率の高い訪日米国人観光客が日本の民泊市場を成長させる
- 台湾の事例に学ぶ、桃園空港の徹底したインバウンド対策
- 桃園空港が外国人に愛されるのはインフラの充実とホスピタリティの高さ
このページの続きを読むには会員登録が必要です
＼無料・1分で登録完了／
訪日ラボ無料会員
登録すると…
50,000ページ以上の
会員限定コンテンツが
読み放題
400時間以上の
セミナー動画が
見放題
200レッスン以上の
インバウンド対策の
教科書が学び放題
＼無料・1分で登録完了／
今すぐ会員登録する
