2018年の訪日外国人は3,000万人を突破し、年々増加傾向にあります。以前は日本人相手だった業種も、これからは外国人観光客を取り込む必要が出てくるでしょう。外国人観光客を集客するには、まず多言語に対応する必要があります。加えてSNSを有効活用することで、さらに効果が見込めます。
この記事では、まず近年のインバウンド市場動向を概観し、続いて外国人観光客の集客方法について解説していきます。
2018年日本を訪れた外国人観光客は3,000万人を突破
観光庁の統計によると、2018年の訪日外国人数は3,119万人でした。インバウンド消費額はおよそ4.5兆円で、人数・消費額ともに過去最高を記録しました。
訪日外国人数3,000万人を突破！増加続く理由は「ビザ・LCC・日本ブーム・リピーター化」という4つの背景
訪日外国人数は年々増え続けており、2018年には史上初の3,000万人を突破しました。この記事では、訪日外国人数が増え続ける背景や今後の動向を、最新のデータに基づいて解説します。最も数が多い中国人観光客の動向や、訪日リピーターの増加についてなど知っておくべき情報もまとめています。インバウンド対策にお困りですか？「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応します！訪日ラボに相談してみる目次訪日外国人数が過去最高を記録2018年訪日外国人...
政府は2020年までに訪日外国人数を4,000万人に増やすという目標を掲げており、東京オリンピックに向けてさらなる増加が見込まれています。
国別トップは中国
2018年国・地域別訪日外国人数ランキング
| 1位 | 中国 838万人 |
| 2位 | 韓国 753万人 |
| 3位 |
台湾 475万人 |
| 4位 |
香港 220万人 |
| 5位 |
アメリカ 152万人 |
▲[2018年訪日外客数（総数）]：観光庁より引用
国・地域別では、中国が838万人でトップとなりました。以下韓国（753万人）、台湾（475万人）と続きます。この上位3か国までで全体の3分の2を占めています。
2018年の訪日外国人数は、香港を除く19の国と地域で過去最高を記録しました。
外国人観光客増加の背景にはLCCやビザ緩和
近年訪日外国人が増加している理由はいくつかありますが、ここでは代表的なものを紹介します。
まずLCC（Low Cost Carrier, 格安航空会社）の増加です。日本ではピーチやジェットスターなどが有名ですが、訪日外国人にも人気があります。特に日本との距離が近いアジア圏からの訪日外国人によく利用されています。
近年はFSC（Full Service Carrier）に劣らない人気ぶりをみせており、各地の空港で増便されています。またLCCは国内の地方空港にも多く就航しており、自国から直接地方に行きたい訪日外国人のニーズをとらえているといえます。
近年の訪日外国人増加の背景としては、ビザの緩和も挙げられます。日本政府はこれまで、特にアジア圏からの外国人観光客誘致に力を入れてきました。
2009年の中国の富裕層に対する個人旅行ビザ発給開始を皮切りに、2013年には東南アジア諸国に対するビザ緩和、2015年には中国に対するさらなるビザ緩和を行い、アジア圏の外国人が日本を訪れやすい環境が整ってきました。
訪日外国人観光客を集客する3つのポイント／多言語化・SNS利用など
訪日外国人が年々増えているということがわかりましたが、実際に集客するにはどのような施策を行えばよいのでしょうか？ここではSNSを利用したプロモーション、多言語対応など3つのポイントを紹介します。
1. コミュニケーション／文章の多言語化
日本を訪れる外国人観光客の多くは、日本語がわかりません。2018年度に行われた観光庁の調査によると、訪日外国人が「旅行中に困ったこと」として「施設等のスタッフとのコミュニケーションがとれない」が20.6%で最も多いという結果になりました。同項目は2016年度と比べおよそ12ポイント下がり、改善がみられているといえますが、やはりまだ多言語対応は大きな課題です。
訪日外国人を集客するならば、多言語対応はもはや必須といってもよいでしょう。
多言語対応には大きく分けて2種類あります。コミュニケーションの多言語化と、メニューや案内、Webサイトなど文章の多言語化です。
まずはコミュニケーションの多言語化です。外国人に対して接客する際には外国語でのコミュニケーションが必要ですが、最近は社員に外国語教育を施す企業も出てきています。
しかし外国語でのコミュニケーションといっても、流暢に話せるようになる必要はありません。飲食店や宿泊施設、アパレル、観光地の土産物店、交通機関などでは、ある程度使うフレーズが決まっています。まずはそのよく使うフレーズを覚えて使ってみることが重要です。
英語「いらっしゃいませ」の発音と書き方
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次に、文章の多言語化です。これにはメニューや案内、Webサイトの多言語化などが入ります。
まず、飲食店などではメニューの多言語化を行うだけでもかなり変わるでしょう。たとえ外国語でのコミュニケーションが難しかったとしても、メニューを多言語化しておくと指差しで注文を受けることができます。
また、食べ物の場合には写真も一緒に載せておくとよいでしょう。日本人が海外旅行に行くときも同じですが、外国の食べ物はメニューの名前だけでは想像できないことがあります。そのようなときに写真があれば、料理のイメージをつかみやすくなります。人気の料理だけでも写真を添えておくとよいでしょう。
2. 英語の次に翻訳すべき言語とは？来店客が使用する言語を把握
Webサイトの多言語化は、最近多くの事業者が行っています。英語、中国語、韓国語、タイ語、フランス語……というように非常に多くの言語に対応しているサイトも見受けられます。
Webサイトを多言語化する際、まず英語に翻訳する場合が多いです。ではさらに言語を増やすとしたら、どの言語にするべきなのでしょうか。それは、自店を訪れる外国人観光客が多く使う言語です。
そのためには、自店に来るのはどの国からの訪日外国人が多いのかデータをとっておく必要がありますが、難しければおおよそでもよいでしょう。来店する訪日外国人の国籍・使用する言語を知っておくことで、おのずと次に翻訳すべき言語がわかってきます。
3. SNSでのプロモーション
訪日外国人を集客する際、近年重要なツールとなってきているのがSNSです。2017年に「インスタ映え」がユーキャンの流行語大賞に選ばれるなど、日本でもInstagramやTwitterをはじめとしたSNSがかなりポピュラーになってきています。
観光庁の調査によると、「出発前に得た旅行情報源で役に立ったもの（複数回答）」として23.7%の訪日外国人が「SNS（Facebook/Twitter/微信等）」を挙げました。これはトップの「個人のブログ（30.6%）」に続き2番目です。この結果から、多くの外国人観光客が訪日旅行に行く際にSNSを利用していることがわかります。
SNSで情報を発信することは、旅マエ（＝日本を訪れる前）の準備段階にある訪日外国人にアプローチできるということであり、効果的なプロモーションといえます。
SNSを利用して集客する際には、各国でどのようなSNSがよく使われているのかを知ることが重要です。以下の記事で各国のSNS利用状況を解説しています。
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多言語化は必須！＋SNSでのPRでより多くの訪日外国人を集客
訪日外国人が「旅行中に困ったこと」第一位は「施設等のスタッフとのコミュニケーションがとれない」ことでした。訪日外国人を集客するにあたり、多言語化は第一の優先事項であると言えます。簡単なフレーズをいくつか覚えるなど、できる範囲で始めていくとよいでしょう。
また、それにプラスしてSNSを活用することも外国人観光客の集客に有効です。プロモーションしたい国のSNS利用状況を把握し、効果的にアプローチしましょう。
＜参照＞
【2023年インバウンド最新動向を予測】国・地域別デジタルマーケティング戦略
2022年10月からついに入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。
未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。
では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。
インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに
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- 国・地域別のデジタルマーケティング
- 外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
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