飲食店向け!新年度の今、改めて読みたい「多言語対応」「インバウンド対策」特集

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訪日ラボでは、新年度を迎えた今の時期におすすめしたい基礎からわかるインバウンド記事特集をお届けしています。

今回は、飲食店で働く方へ向けて「多言語対応」「インバウンド対策」について解説。インバウンド需要が拡大するなか、飲食店はどのように対応していくべきか、ヒントとなる情報をまとめていきます。


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飲食店のインバウンド対応とは?

飲食店インバウンド対応の施策としては、以下のような取り組みが挙げられます。

多言語対応多言語メニューの設置のほか、予約サイトや自社サイトの外国語表示を進めることで、訪日外国人客が直面する言語の壁を低減します。Googleマップの情報整備やSNSの多言語発信など、方法は様々です。

訪日外国人向けの食体験体験型観光」の需要が現在訪日旅行客で需要が高まっています。日本食は世界でも人気で、地域ならではの食をその背景にある文化と合わせて体験したい観光客が増えています。そうしたニーズに合わせることもインバウンド対応の一つです。

飲食店がインバウンド対応するメリットとは?

飲食店インバウンド対応するメリットは大きく2つ。1つ目は、客単価の高さ。インバウンド客は比較的富裕層が多く、観光目的で訪れているなどの理由から一人あたりの客単価が高い傾向にあります。2つ目は、平日や閑散期の集客数アップに繋がることです。飲食店の利用客が比較的少ない平日も含めて、集客数アップが期待できます。

飲食店・レストラン向け予約顧客管理システムを運営する「TableCheck」の調査では、7割の飲食店が「インバウンド対応をしていない」と回答。一方で、インバウンド対応をしている店舗では予約数が増加傾向にあることも同じ調査で判明しています。売り上げの増加と合わせて他社との差別化を図るうえでもインバウンド対応は有効だと言えそうです。

さらに、訪日ラボが複数の業種業態を調査してわかったことですが、外国人は日本人と比べて、ポジティブな口コミを投稿する傾向にあります。外国人観光客の増加は、店舗の客観的な評価を上げることにも繋がります。

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「食の多様性」も重要な対応施策

飲食店インバウンド対応において、近年、注目が高まっているのが「食の多様性」です。食物アレルギーへの対応だけでなく、例えばビーガンやベジタリアンハラールなど、文化的・宗教的な食習慣の違いに対応することを指します。

飲食店リサーチ」が実施した調査によると、2023年11月時点でベジタリアンヴィーガンに対応している店舗は1割未満。インバウンド需要が拡大傾向にあるなか、対応が急がれています。

最近では成功事例として、熊本・人吉の老舗温泉旅館「あゆの里」が実施する食の多様性対応を題材にトークイベントも実施しました。対応を始めた経緯や、集客の効果、現場の理解を得るための工夫などについて、以下の取材レポートで紹介しておりますのでぜひご覧ください。

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対応すべきグルメサイトは?

多言語化に対応できるグルメサイトはたくさんありますが、結局どれを使えばいいの?と迷う人も多いはず。訪日ラボでは「インバウンド集客に適したグルメサイト11選!初心者向けに選び方も解説」で、各サイトの違いを詳細にまとめています。

例えば、中国人向けにまず対策しておきたいのが、中国最大規模の口コミサイト大衆点評」です。“中国食べログ”とも呼ばれる、中国最大のライフサービス検索プラットフォームで、訪日中国人の55%が使用しています。

また、コストをかけずに対策する手段として「Googleビジネスプロフィール」もおすすめ。Googleマップ上で店舗・施設の情報を多言語で投稿・編集することができます。無料で始められるので、初心者にも始めやすいインバウンド施策です。

これからインバウンド対応を始める方々は、まずは外国人旅行者に人気のお店を参考にしてみてください。訪日ラボでは、各地の人気飲食店ランキング独自調査。各地の飲食店に寄せられた口コミから、訪日客に人気のお店を調査しています。

外国人の誘客を進めたい担当者の方々はぜひ「外国人に人気の飲食店ランキング【渋谷編】寿司屋、焼肉屋を抑えた1位は?」をご確認ください。

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【7/3開催】宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」

インバウンド需要の高まりに加えて2025年は大阪・関西万博の開催など、国内旅行者に限らず訪日観光客の増加も加速する日本。今、国内観光の需要は増加する傾向であり、ホテル・宿泊業界は大きなビジネスチャンスの時代を迎えています。このような状況において、宿泊施設としての取り組みやサービスの品質改善は、お客様に選ばれ続けるための最重要課題となっています。

本イベントでは「顧客への情報アピール」「顧客体験(ゲストエクスペリエンス)」「運営のデジタル化」など、施設運営に必要なをテーマを、市場の最前線を走るエキスパートたちが集結。お客様が施設を見つける「旅マエ」から、実際に滞在する「旅ナカ」まで、あらゆるフェーズにおける最新戦略と成功事例を徹底解説します。

<本セミナーのポイント>

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宿泊のイマを考える「ホスピタリティサミット」【7/3開催】

【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」

2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。

「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。

初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。

参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。

<こんな方におすすめ>

  • インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
  • 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
  • 業界のキーパーソンと繋がり、新たなビジネスチャンスを模索したい方
  • 小売・飲食・宿泊・メーカー・地方自治体・DMO・観光/アクティビティ事業者
  • インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生

「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる

【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか


訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。

この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。

※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。

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「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか:インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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