新型コロナウイルスの感染拡大が始まり、観光業をはじめとする様々な業界が打撃を受けてから約2年が経ちました。
東京五輪の開催に伴い訪日外国人の増加が期待されていた2020年も、五輪の延期や新たな変異株「オミクロン株」の出現と、観光関連事業者、特にインバウンド業界は大きく需要を減らししました。
2019年には訪日外国人数が約3,188万人だったものの、2020年には約412万人、2021年には25万人と大きく人数を減らしています。
本記事では、国際的な往来の再開に伴い観光関連事業者が実施すべき、訪日外国人の集客方法について解説します。
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外国人が訪日前に期待していたことは、観光庁の消費観光動向調査より明らかになっています。
以下では、訪日前の外国人が日本に期待していたことについて、いくつかピックアップしていきます。
ショッピング
世界各国から日本を訪れる観光客は、ショッピングを主な目的としている人も少なくありません。
日本のドラッグストアやディスカウントストアでは安く、高品質な商品が人気を博しているほか、コロナ禍で衛生面への意識の高まりから、ドラッグストアなど日用品を販売している小売店の需要は、今後も増加していくことが予想されます。
また、大型のショッピングセンターだけでなく、地方部の店舗では多言語表示の案内板の増加や海外の決済手段に対応してきたりと様々な取り組みがなされています。
しかし、過去の調査では外国人が日本を旅行中に不便に感じた事例として、スタッフとのコミュニケーションや、多言語表示の分かりにくさ・少なさなどが挙げられており、まだまだ課題が山積みです。
関連記事：訪日外国人の買い物事情は？ | 国別・特徴・消費額など まずは基本傾向をおさえよう
日本ならではの「食」
「訪日外国人が訪日前に期待していたこと（複数回答）」と「最も期待していたこと（単一回答）」の共に日本食は、最も回答数を得ているコンテンツとなります。
寿司やラーメンといった日本を代表する食事のほか、地方独自の日本食を効果的に訴求することも、海外での訪日需要を高めるきっかけとなり得ます。
例えば農林水産省では、訪日外国人を誘客するために「SAVOR JAPAN」という取り組みを実施しています。
訪日客に食文化を発信し、農山漁村へのインバウンド誘客促進を目的に平成28年に農林水産省が創設され、37地域が認定されています（2022年2月時点）。2022年1月の「SAVOR JAPAN」の認定証授与式では、新たに6つの地域が認定されました。
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自然・景勝地観光
自然・景勝地観光は日本食に次いで、訪日外国人に期待されているコンテンツの一つです。
自然豊かな観光地の需要は、観光業はコロナ禍で多くの業種で国内外ともに需要が激減しました。
しかし自然体験、特にアウトドア市場におけるキャンプをした人数は、2019年の860万人から2020年は610万人と前年比約30％減に抑えられています。
また、「アクティビティ」「自然」「文化体験」の3つのうち、2つ以上の要素によって構成されるAT（アドベンチャーツーリズム）は、世界で72兆円の市場規模があるとされており、これは一般旅行者の消費額の約2倍にあたります。
アフターコロナの観光コンテンツとしてこれらを踏まえると、自然・景勝地観光には期待が高まります。
関連記事：アドベンチャーツーリズム（AT）とは | 市場規模・日本での可能性・北海道の事例
訪日外国人を集客するための4つのポイント
1位：SNS
2位：個人ブログ
3位：自国の親戚・知人
4位：口コミサイト
5位：動画サイト
と、上位5項目（全23項目中）がインターネット関連で占められています。
また、日本を訪れる外国人は観光・レジャー目的に限らず、MICE開催に伴うビジネス目的や留学目的など、訪日目的別に集客方法は異なります。
上記を踏まえ以下で、効果的に訪日外国人を集客するためのポイントについて解説していきます。
この続きから読める内容
- 1. PR媒体の多言語化を強化
- 2. 旅行メディア＆海外OTAへの掲載
- 3. 口コミサイトへの投稿を促す
- 4. 観光の専門家に相談
- 訪日外国人の集客・PR方法の成功事例
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