インバウンド市場を見ると中国や台湾、韓国などのアジア圏の国々が目立ちますが、アメリカでも日本は旅行先として人気があります。

また、2023年の訪日アメリカ人外客数と旅行消費額は過去最高水準に達し、インバウンドにおいてアメリカは重要な市場です。

本記事では、2024年に公開した記事の中から米国に関連するインバウンドニュース・役立つコラムをまとめました。

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2024年 米国に関するインバウンドニュースまとめ

2024年に公開した「米国に関するインバウンドニュース」を振り返ります。

米旅行誌「年末年始に人気の旅行先」東京がトレンドスポットに

アメリカの大手出版社が発行する旅行雑誌のコンデナスト・トラベラーが、旅行予約サイトの検索数などをベースに、この年末年始休暇に人気の旅行先を発表しました。

定番スポットからリゾートまで、さまざまなスポットがランクインする中、世界最大級のOTAの一つであるプライスラインのデータで「東京が2番目のトレンドスポットに輝いた」と紹介。

さらに「東京は2023年12月に最も検索され、トレンドとなる目的地の1つになる」とコメントしました。

本記事では、同発表をもとにアメリカ人に人気が高い年末年始の旅行先について解説しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

→米旅行誌「年末年始に人気の旅行先」東京がトレンドスポットに

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2024年は「日米観光交流年」。米国市場のインバウンド動向や需要について、JNTOニューヨーク事務所長 山田氏に取材した

昨年、コロナ禍で落ち込んだ日本と米国の相互観光往来の回復を目指し、両政府によって、2024年が「日米観光交流年」と定められました。

それに伴い、両国の官民観光関係者による双方向の旅行者の拡大に向けた様々な支援や取り組みが進められています。

本記事では、日本政府観光局（JNTO）ニューヨーク事務所長 山田 道昭氏（※取材時）に伺った、訪日米国人客数の動向や、今、米国人観光客が日本に求めていることなどをまとめています。

詳しくはこちらをご覧ください。

→2024年は「日米観光交流年」。米国市場のインバウンド動向や需要について、JNTOニューヨーク事務所長 山田氏に取材した

欧米豪の訪日観光客は、本当に地域にとっての“救世主”なのか？「1日当たり」の消費単価で比較してみた

現在、バブルと言える規模で拡大する訪日インバウンド市場。そんな中で第4次観光立国推進基本計画の目標では、2025年までに訪日外国人旅行者1人当たり地方部宿泊数の目標を2泊と新たに設定しています。

また、“量より質”を追求するトレンドの中で、“欧米豪”を中心とした長期滞在者を日本に誘致して、少ない数で日本における消費額を上げていこうと取り組みが全国各地で盛り上がっています。

一方、日本という国全体で捉えたときに、長期滞在者を誘致することは極めて合理的と考えることもできます。

本記事では、地域として狙うべきは本当に欧米豪市場なのか？ということについて解説しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

→欧米豪の訪日観光客は、本当に地域にとっての“救世主”なのか？「1日当たり」の消費単価で比較してみた

JNTOの今後の方針は？MICE・日米観光交流年・地域連携 ほか

日本政府観光局（JNTO）は2024年7月24日にメディアブリーフィング（メディア向けの報告会）を開催。

訪日インバウンド観光をめぐる最近動向とMICE（国際会議）誘致に向けた動き、そして日米観光交流年をはじめとする今後の取り組みなどを説明しました。

本記事では、同報告会で説明された、日米観光交流年に関連した取り組みやJNTOの地域連携の取り組みについて詳しく紹介しています。