近年、SNSの利用者数が高まっており、日本のソーシャルメディアユーザー数は2019年時点で約8,260万人へ、世界中では2021年時点で総人口の53％にあたる42億人のユーザーがいることが分かっています。
このような中で、存在を確立してきているのが「インフルエンサー」です。優れた情報発信力と拡散力をもつ彼らは、フォロワーから厚い信頼を寄せられます。
インフルエンサーの影響力を利用したマーケティングも広まっており、その市場も拡大傾向にあります。
本記事では、インフルエンサーとは何か、その定義からマーケティング起用やインバウンド対策への活用時事例まで、徹底解説します。
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インフルエンサーとは
「インフルエンサー」とは、周囲に大きな影響を与える人物です。SNSやCGM（消費者発信型メディア）の普及と共に存在そのものや人気を確立させるようになりました。
各SNSにおいてインフルエンサーを指す呼称が異なる場合があります。また、彼らが抱えるフォロワーやファンの数によってインフルエンサーをさらに細分化して呼ぶケースもあります。
ここでは、「インフルエンサー」の定義とその種類について解説します。
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「インフルエンサー」の定義は？用語解説
インフルエンサーとは、デジタル大辞泉によると、「他に影響力のある人やもののこと」と定義されます。消費、購買行為においてもその影響力は大きく、その意味において「組織の購買意思決定に影響を与える人」を指すこともあります。
語源は英単語「influence（影響）」だとされ、それに「～する人」を意味する「er」がついて「影響を与える人物」を意味する「インフルエンサー」という単語が誕生したといわれています。
関連記事インフルエンサーの意味を詳細解説
インフルエンサーの種類｜フォロワー数に注目
多くのフォロワーやファンを抱え、周囲への影響力が大きい人をインフルエンサーといいますが、その中でもフォロワー数に応じて分類されることが多くあります。
定義こそ存在しないものの、4種類に分けられることが一般的です。フォロワー／ファンが多い順に、各呼称と基準は以下のようになります。
- フォロワー100万人以上 ：トップインフルエンサー
- フォロワー10万人以上 ：ミドルインフルエンサー
- フォロワー1万〜10万人 ：マイクロインフルエンサー
- フォロワー数千人〜1万人：ナノインフルエンサー
これらの各インフルエンサーの特徴や、マーケティング起用でのポイントなどについては、訪日ラボ別記事で詳しく解説しています。
関連記事インフルエンサー4種類と活用した宣伝方法を解説
インフルエンサーマーケティングとは？SNS時代で注目される戦略
インフルエンサーの影響力による情報拡散力の強さを利用したマーケティング方法を「インフルエンサーマーケティング」といいます。
これは、企業がインフルエンサーに自社の商品やサービスを発信してもらい、その口コミ効果などを利用する戦略です。これにはさまざまなメリットがあり、国内でも、そして世界的にも市場規模の拡大が進んでいます。
ここでは、注目が高まるインフルエンサーマーケティングについて解説します。
インフルエンサーを起用したマーケティング
前述の通り、「インフルエンサーマーケティング」とは、 インフルエンサーの強みである周囲への影響力やそれに伴う拡散力を借りて消費者に商品、サービスをPRする方法のことです。
三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが2018年に発表したレポートによると、「口コミやSNSの情報を参考に商品購入する」という消費者が若年層を中心に一定数いることがわかっています。（若年層は30％）
マーケティングDX支援事業を行うSMMlabが2020年に行った調査では、28%の人が新型コロナウイルス感染症の影響によって「通販やデリバリーを利用する機会が増え、サービス内容・クチコミ・申込をSNSを通じて検索・収集することが増えた」と回答しています。
これらのことから、インフルエンサーの情報発信を利用したインフルエンサーマーケティングは注目が高まっているのです。市場も拡大傾向にあり、2020年、国内市場は317億円で前年比105%の見通し、世界的な市場は97億米ドル（約10兆6,362億4,000万円）でした。
SNSの「検索ツール」としての利用が高まっていることや、広告を避ける人にも届くという点からも期待が寄せられます。
インフルエンサーマーケティングについては、訪日ラボ別記事で詳しく解説しています。
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インフルエンサーの生み出す効果は？拡散力でマーケティングも成功
マーケティングにインフルエンサーを起用すると、その人気や情報発信力によって、インフルエンサーのフォロワーの集客が期待できます。企業は、インフルエンサーを通して顧客を獲得出来るということです。
インフルエンサーからフォロワーへ、そしてそのフォロワーへと商品情報の拡散も見込めることから、マーケティングにおいてインフルエンサーが生み出す効果は大きいとされています。
ここでは、インフルエンサーがどんな効果を生み出すのかについて解説します。
インフルエンサーの発信で情報波及効果を期待
インフルエンサーは、各SNS、メディアでフォロワーやファンを多く抱えることから、情報の拡散効果やその波及効果を生み出すと考えられます。
そして、SNS利用率が高まっていること、インフルエンサーマーケティングでは詳細なターゲティングが可能であるといったことから、マーケティングにおいても効果があるといえます。
企業がインフルエンサーを通じて消費者とコミュニケーションをとることができ、それによってより近い距離間で商品をPRできる点も、期待される効果のひとつです。
海外のインフルエンサー事情は？インバウンド対策事例も紹介
インフルエンサーが人気、影響力を持つのは日本だけではありません。海外でも「インフルエンサー」という存在は認知されており、人気を誇っています。
SNSが世界各国で普及しており、国境を越えたコミュニケーションがSNSで創設されることも少なくないことから、海外のインフルエンサーをマーケティングに起用することでインバウンド効果を見込めるのではないでしょうか。
ここでは、中国と台湾のインフルエンサー事情、そして海外インフルエンサーの起用で実際にインバウンド集客をあげた企業の事例を紹介します。
中国のインフルエンサー、KOL
中国では、インフルエンサーのように強い影響力を持つ人をKOL（Key Opinion Leader）と呼びます。
インフルエンサーと比べて、KOLは専門分野についての質の高い情報力を多く持っています。このことから、消費者はKOLの発信によってより多くの知識をつけることができ、人気となっています。インフルエンサーは、フォロワーが「存在そのもの」に憧れを持つのに対し、KOLは「情報」で支持を集めます。その情報や知識の専門性から、KOLはフォロワーから厚い信頼を寄せられるのです。
これを利用して、インフルエンサー同様、KOLも多くマーケティングに活用されます。フォロワーからの信頼の厚さが消費行動につながり、消費者の購買意欲を促すのではという期待があるのです。実際に市場も拡大しており、2018年には、中国におけるKOL市場規模は1,000億元（約1兆7,000円）に上りました。
なお、中国でのインフルエンサーマーケティングを考えている場合、中国で若い女性を中心に人気を博している、口コミ投稿系アプリ「RED」をマーケティングの場とすることも効果的です。
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台湾のインフルエンサーにも注目
台湾は、12歳以上の国民のインターネット利用率が2021年時点で90％までのぼり、ソーシャルメディアユーザーの数も2021年1月時点で総人口の82.6％に相当しました。主要SNSの利用率も高くなっています。
台湾ではインフルエンサーを職業として認識されており、インフルエンサーマーケティングが盛んです。また、2021年にstatistaが公開したデータでは、インフルエンサーから推奨商品を購入したという台湾の回答者の約70％は、YouTuberが推奨する商品を購入したという数字も明らかになっています。
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海外のインフルエンサーを活用したインバウンド集客事例
日本を訪れる外国人にとって、情報収集手段としてSNSが活躍していることが分かっています。観光庁の調査では、訪日外国人への「来日前に役に立ったもの」という質問に、24.6％の人が「SNS」と回答しています。ここから、インバウンド誘致でも各SNSやメディアにおいてインフルエンサーマーケティングが注目を集め、導入されているのです。
訪日ラボの別記事では、インバウンド対策において知っておきたいインフルエンサー、そして日本企業による実際の海外インフルエンサー起用事例を紹介しています。
影響力が大きい「インフルエンサー」、マーケティングでも注目
インフルエンサーの特徴は、なんといってもその優れた情報発信力や影響力です。多くのフォロワーがいることからも、「インフルエンサー」という存在そのものにあこがれを持つ人も多いことが考えられるのではないでしょうか。
フォロワーやファンから共感を得ており、信頼されているという点からインフルエンサーは注目され、企業のマーケティングに起用されている例も多くあります。
インフルエンサーマーケティングは市場規模の成長が続いており、今後も更なる拡大が推測されるなど注目が高まっています。海外のインフルエンサーをうまく選定し起用することで、インバウンド対策に活かせるでしょう。
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参考サイト
statista：Number of social media users in Japan from 2017 to 2019 with a forecast until 2025
DataReportal：GLOBAL SOCIAL MEDIA STATS
Weibo i research合同調査：網紅経済発展洞察報告
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【8/5開催】「THE INBOUND DAY 2025 -まだ見ぬポテンシャルへ-」
2025年、日本のインバウンド市場は訪日外客数が過去最高の4,020万人に達するとの予測や大阪・関西万博、IR誘致などによる世界からの注目度の高まりから、新たな変革期を迎えています。一方で、コロナ禍を経た現在、市場環境や事業者ごとの課題感、戦略の立て方は大きく様変わりしました。
「THE INBOUND DAY 2025」は、この歴史的な転換点において、インバウンド事業に携わるすべての企業・団体・自治体・個人が一堂に会し、日本が持つ「まだ見ぬポテンシャル」を最大限に引き出すための新たな視点や戦略的アプローチを探求、議論する場です。
初開催となる今回のテーマは「インバウンドとは」。
参加者一人ひとりが、「自分にとって、企業にとって、地域にとってのインバウンドとは何か」「いま、どう向き合うべきか」「どうすれば日本の可能性を最大化できるのか」という問いを持ち帰り、主体的なアクションへとつなげていただきたいと考えています。
＜こんな方におすすめ＞
- インバウンド戦略の策定・実行に課題を感じている経営者・担当者
- 最新の市場動向や成功事例を把握し、事業成長に繋げたい方
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- インバウンド関連サービス事業者、およびインバウンド業界に興味がある学生
→「THE INBOUND DAY 2025」特設ページを見てみる
【インバウンド情報まとめ 2025年6月後編】「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか
訪日ラボを運営する株式会社movでは、観光業界やインバウンドの動向をまとめたレポート【インバウンド情報まとめ】を毎月2回発行しています。
この記事では、主に6月後半のインバウンド最新ニュースを厳選してお届けします。最新情報の把握やマーケティングのヒントに、本レポートをぜひご活用ください。
※本レポートの内容は、原則当時の情報です。最新情報とは異なる場合もございますので、ご了承ください。
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詳しくはこちらをご覧ください。
→「2030年6,000万人・15兆円」の目標達成に向けた議論 ほか：インバウンド情報まとめ 【2025年6月後編】
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