いよいよ来年4月に大阪・関西万博が開催されます。万博を目当てに海外から多くの来場者が訪れると予想されており、インバウンド業界においても重要なトピックスとなっています。

そこで本記事では、2024年に公開した記事の中から、大阪・関西万博に関連するインバウンドニュース・コラムをまとめました。万博直前に向けた訪日外国人向けのプロモーション施策の策定などにご活用ください。

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2024年 万博関連のインバウンドニュースまとめ

2024年に公開した「大阪・関西万博に関するインバウンドニュース」を振り返ります。

大阪万博の経済効果は？「3兆円超」の試算も　IR（統合型リゾート）は「毎年1兆円超」

一般財団法人 アジア太平洋研究所（APIR）は、万博関連事業費などの最新データを踏まえた「大阪・関西万博」の経済波及効果について試算を発表しました。

最終需要は「万博関連事業費」が7,275億円（前回比+1,381億円 / +23.4％）、「消費支出」が8,913億円（前回比+1,047億円 / +13.3％）の増加となりました。

本記事では今回発表された大阪万博の経済効果について、わかりやすく解説しています。

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→大阪万博の経済効果は？「3兆円超」の試算も　IR（統合型リゾート）は「毎年1兆円超」

訪日意向者の72%「大阪万博に行ってみたい」　万博きっかけの訪日旅行にも期待

インバウンド市場が拡大するなかで、適切なインバウンド対策を実施するために訪日外国人観光客の意向を把握することが求められています。

（株）日本政策投資銀行と（公財）日本交通公社が発表した「アジア・欧米豪 訪日外国人旅行者の意向調査 2024年度版」では、「訪日旅行で体験したいこと 」「実際に訪日旅行で体験したこと」「大阪・関西万博の訪問意向」など、訪日外国人観光客の意向を読み取ることができます。

本記事では、同調査を引用し、訪日客の訪問意向や消費について考察しています。

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→訪日意向者の72%「大阪万博に行ってみたい」　万博きっかけの訪日旅行にも期待【（株）日本政策投資銀行・（公財）日本交通公社】

大阪万博の来場者数は？海外からは「350万人」と予想、残された課題と対策とは

2025年4月から開催される大阪・関西万博。国内外から多くの観光客が来場すると予想されています。

2024年7月には、大阪万博期間中における来場者の安全かつ円滑な来場を実現するための具体的な方針を示した「大阪・関西万博来場者輸送具体方針（アクションプラン）第4版（以下、アクションプラン）」が策定されました。

本記事では、大阪万博期間中の来場者数予想や混雑対策、さらにはインバウンド需要への影響などについてまとめています。

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→大阪万博の来場者数は？海外からは「350万人」と予想、残された課題と対策とは

大阪観光局、7自治体とともに「温泉ツーリズム推進協議会」設立　万博を機にインバウンド誘客へ

大阪観光局は4月10日、7自治体とともに「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会を設立したと発表しました。

2025年の大阪万博を機に、大阪を訪れるインバウンド客を温泉を通じて全国に送客することを目指します。

本記事では、「日本の温泉首都・日本」 温泉ツーリズム推進協議会について詳しく解説しています。

詳しくはこちらをご覧ください。

→大阪観光局、7自治体とともに「温泉ツーリズム推進協議会」設立 万博を機にインバウンド誘客へ

関連記事：大阪万博を契機に「健康・美・長寿推進協議会」発足　インバウンドへの魅力発信を強化

島根県、万博契機にインバウンド誘客プロモーション開始

島根県は7月1日、訪日観光客に向けた誘客プロモーションを開始すると発表しました。

大阪・関西万博を契機として、多言語対応のプロモーションサイトを開設するほか、デジタル広告なども活用し、戦略的なプロモーションを実施します。