訪日外国人は年々増加傾向にあり、インバウンド需要は高まっています。インバウンドに関するニュースを目にする機会も多くなってきました。
JNTOの最新の報道発表によれば、2019 年 4 月の訪日外客数は前年同月比 0.9%増の292万7,000人となり、昨年2018 年 4 月の290万1,000人を約3万人上回る単月としての過去最高を記録しています。
今回はインバウンドに関する重要キーワードについてまとめました。訪日外国人を集客する際には知っておく必要があるキーワードばかりです。ここでは、一つ一つの重要キーワードを詳しく解説していきます。
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2018年の訪日外国人数は3,000万人を突破／消費額も過去最高
▲[訪日外国人客数の推移]：日本政府観光局統計より訪日ラボ作成
日本政府観光局の調査によると、2018年の訪日外国人数は3,119万人と過去最高を記録しました。2011年から8年連続での増加となります。
2020年には東京オリンピックという世界的なイベントがあり、今後も増加していくことが予想されます。
▲[訪日外国人消費額の推移]：観光庁 訪日外国人消費動向調査より訪日ラボ作成
訪日外国人数の増加に伴い、消費額も年々増加しています。2018年には4.5兆円と過去最高額を記録しました。
しかしながら政府の「2020年までに8兆円」という目標の達成は、このペースだと難しいのが現状です。
東アジアだけで4分の3を占める
2018年 国・地域別訪日外国人数ランキング（JNTOより引用）
| 1位 | 中国（838万人） |
| 2位 | 韓国（753万人） |
| 3位 | 台湾（475万人） |
| 4位 | 香港（220万人） |
| 5位 | アメリカ（152万人） |
国・地域別で見てみると、中国が838万人と最も多く、以下韓国・台湾・香港・アメリカと続きます。
近隣東アジア諸国の中国・韓国・台湾・香港は訪日客数が多く、この4か国・地域だけで全体の4分の3近くを占めています。
東アジア地域からの訪日外国人が多いのにはさまざまな理由が考えられますが、距離が近く短時間で来られるということ、もともと日本政府が東アジアへの観光プロモーションを積極的に行ってきたことなどが考えられます。
インバウンド重要キーワード
上記のデータからもわかるように、インバウンド需要は年々高まっています。需要の高まるインバウンドを理解するためにも、ここで重要キーワードをおさえておきましょう。
1. インバウンド
そもそもインバウンド（inbound）は、日本語だと「本国行き」「帰航の」という意味です。さまざまな業界で異なる意味を持つ単語ですが、観光業界では「訪日外国人」や「訪日旅行」を指します。
ニュースや新聞で「インバウンド」が使用されるようになったのは2000年代以降のことです。反対語として、アウトバウンドという言葉もあります。
インバウンドを観光面からわかりやすく徹底解説
「インバウンド」という言葉は産業ごとに意味が異なりますが、観光用語のインバウンドは、外国人が訪れる旅行を意味しています。インバウンドという言葉に注目が集まる理由には、年々訪日外国人観光客が増加しているという背景があります。2018年には3,119万人の外国人が日本を訪れました。そこでこの記事では、「インバウンド」という言葉の意味や「アウトバウンド」との違い、また今後増加する訪日外国人を受け入れるあたり、必要なインバウンド対策について紹介します。インバウンド対策にお困りですか？「訪日ラボ」の...
2. 爆買い
「爆買い」とは、訪日中国人観光客が日本で大量に商品を購入することを表現する言葉です。2014年頃から使われるようになり、2015年にはユーキャン新語・流行語大量に選ばれました。
爆買いの要因としては、「元高・円安」や「日本製品への信頼」などが挙げられます。しかしながら中国の関税引き下げや、中国人の多くが使用している「銀聯カード」の海外使用制限により、爆買い現象は減少していくのと見立てがあります。
爆買いが収束してきているとは事実なのか？各種メディアを比較
最近まで日本のインバウンドビジネスのみならず、一般ニュースでも話題になっていた訪日中国人観光客による「爆買い」。最近のニュースにおいて、その爆買いが収まりつつある、または◯◯年までで終わる、といった報道が多くなってきました。今回は、そんな爆買いについて、各メディアがどのように報じているのかを比較検証していきたいと思います。目次「爆買い」を改めておさらいなぜ爆買いする？東洋経済ONLINEでは2017年に爆買い終焉を唱える爆買いの要因に対してクリティカルではない分析？産経WESTでは中国の関...
爆買いとは
「爆買い」とは、主に訪日中国人による一度に大量の商品を購入する行為をいう俗語です。2015年には流行語大賞を受賞するほどの社会現象となりましたが、昨今は以前と比べ下火になったとの論調もあり「爆買いは終わった」といわれることもあります。 一方で最近でも、ドラッグストアや小売店に足を運べば、そこにはやはり日用品や医薬品を購入する訪日中国人の姿があります。しかし、広く訪日外国人観光客の消費傾向が「モノ消費」から「コト消費」へと変化していることも事実です。 この記事では、果たして爆買いは本当に...
3. ゴールデンルート
「ゴールデンルート」とは、訪日外国人が訪れる日本の観光王道ルートのことを指します。日本の定番観光地を効率よく巡ることができると、特に東京・京都・大阪などを巡るルートが人気です。
ゴールデンルートは訪日観光初心者向けのルートであり、2回目以降の訪日外国人は、ゴールデンルート以外の地方都市にも訪れる傾向があります。アクセスの改善や各自治体のプロモーションにより、現在は目的地にも幅がでています。
今更聞けない「ゴールデンルート」とは／東京〜大阪を巡るインバウンド王道観光ルート・日程例・ルート外地方に誘致する事例は？【インバウンド用語基
多くの訪日外国人観光客...
4. 免税（タックスフリー、デュティフリー）
「免税」とは、訪日外国人が購入した品物に対する税が免除されることです。日本国内には様々な税がありますが、訪日外国人に対し発生する税は主に消費課税です。
消費課税の中でも、「消費税」「酒税」「入湯税」「関税」が対象となります。
免税店には、タックスフリーとデューティーフリーの2種類があります。前者は消費税のみの免税、後者は消費税以外の関税、酒税なども免税となります。
今さら聞けない「免税」とは？インバウンド担当者が知っておきたい訪日外国人消費に関わる税金まとめ
最近のインバウンド関連ニュースで「免税」というキーワードをよく目にします。読者の方にも海外旅行や海外出張をする時に空港の免税店でのお買い物を楽しみの一つにしている方が多いのではないでしょうか。 先日のニュースで、観光庁が、訪日外国人観光客が酒造やワイナリーなどで日本で製造された酒類を購入した場合、酒税を免除する制度を2017年度税制改正要望に盛り込む方針を固めた、との報道がありました。そもそも、「免税」とは「税金を免除すること」の総称であり、この場合の酒税の免除も「免税」と言えます。...
免税とは？タックスフリーとデューティーフリーの違い・制度・税金 [後編]
[前編]では、主に訪日外国人観光客の消費行動に関わる税金の種類や課税額について紹介しました。[前編]でも触れたように、インバウンド関連ニュースにおいては「免税」や「免税店」というキーワードを多く目にします。しかし、免税の制度やその意味については周知されていないのが現状です。[後編]では、タックスフリーとデューティーフリーの違いを中心に、免税店の種類や、免税されている税金の種類について解説します。インバウンド受け入れ環境整備の資料を無料でダウンロードする「翻訳・多言語化」の資料を無料でダウン...
5. 春節（旧正月）
春節とは、中華圏での旧正月（太陰暦）のことです。日本の正月は太陽暦の正月であるため、日程が異なります。
春節の休み期間は、元旦の前日からの約7日間です。太陰暦により定められているため、日本で通常目にする太陽暦での日程は毎年異なります。
春節期間には海外旅行に行く中国人も多く、この際行先に日本を選ぶ人も少なくありません。2019年の春節期間に日本を訪れた訪日外国人は、前年比で20%増加しています。
今こそ知るべき「春節」旧正月休暇で中国人観光客増
2018年は、日本を訪れる外国人観光客が初めて3000万人を超えました。そのうちの約3割が中国からの観光客です。中国の訪日ビザの緩和により、2019年もさらに多くの中国人観光客が訪れることが期待されています。そんな中国人にとって一年のうちで一番大切な行事が「春節」です。 このページでは、日本人になじみのない春節について、中国人にとってどのような意味を持つのか、またインバウンド対策として何ができるのかを解説します。「春節」という言葉しか知らないという方に向けて、1から丁寧に分かりやすく説明...
6. コト消費
コト消費とは、体験（コト）を重視した消費のことです。一方で、対義語とされるモノ消費は、商品（モノ）を重視した消費のことを指します。
海外における様々な体験を総称し「コト消費」と呼びます。 コト消費の具体例としては、着付け体験・料理教室・酒造見学などが挙げられます。
昨今のインバウンド市場においては、従来のモノ消費からコト消費へ需要が変化しています。ネット通販の普及により、これまで旅先でしか手に入らなかったようなモノも、自国にいながらにして購入可能となったこともその一因です。こうした環境の変化により、現地でしか体験できないことへの需要が高まっていると言われます。
「モノ消費からコト消費」の意味や種類とは？変化の理由とインバウンド対策方法を解説
世界的な消費行動の変化として、商品を購入する「モノ消費」から体験型の「コト消費」へと変化しています。 この変化は国内消費だけでなく、訪日外国人観光客のために酒造見学や田舎暮らしの体験ツアーなどが提供されている事からも変化を感じ取ることができます。 この記事ではモノ消費からコト消費へシフトしている理由とインバウンド誘致における対策方法について解説します。 インバウンド対策にお困りですか？「訪日ラボ」のインバウンドに精通したコンサルタントが、インバウンドの集客や受け入れ整備のご相談に対応...
7. 旅マエ・旅ナカ・旅アト
旅マエ・旅ナカ・旅アトとは、訪日旅行を3つの段階に区切った考え方です。
旅マエは、訪日外国人の旅行前にショッピングや観光スポット、宿泊先などを調べる段階のことを指します。期間は、旅行する1か月〜4か月前となります。
旅ナカは、観光地を巡ったり、ショッピングを楽しむなど、旅行中の段階を指します。期間は人によって異なりますが、一般的に3～14日程度です。
旅アトは、訪日外国人が母国へ帰り、旅行の余韻に浸る期間です。期間は、1か月間程度となります。
旅マエ・旅ナカ・旅アト、各段階において適切なアプローチをすることが、インバウンドマーケティングにおいて重要となります。
【旅マエ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
年々、訪日外国人観光客が増えるにつれて、インバウンドビジネスに参画する企業も増えつつあり、それにともない、インバウンド業界におけるマーケティング手法が確立しつつあります。現在、インバウンドマーケティングにおいては、訪日外国人観光客の行動について「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」、すなわち訪日旅行前、訪日旅行中、訪日旅行後にフェーズわけをした上で、それぞれの段階ごとに適切なアプローチをすることが重要となってきています。今回は、その「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」のうち、 「旅マエ」 について徹底解...
【旅ナカ編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
年々、訪日外国人観光客が増えるにつれて、インバウンドビジネスに参画する企業も増えつつあり、それにともない、インバウンド業界におけるマーケティング手法が確立しつつあります。現在、インバウンドマーケティングにおいては、訪日外国人観光客の行動について「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」、すなわち訪日旅行前、訪日旅行中、訪日旅行後にフェーズわけをした上で、それぞれの段階ごとに適切なアプローチをすることが重要となってきています。今回は、その「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」のうち、 「旅ナカ」 について徹底解...
【旅アト編】インバウンドで話題の旅マエ・旅ナカ・旅アトを徹底解説
年々、訪日外国人観光客が増えるにつれて、インバウンドビジネスに参画する企業も増えつつあり、それにともない、インバウンド業界におけるマーケティング手法が確立しつつあります。現在、インバウンドマーケティングにおいては、訪日外国人観光客の行動について「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」、すなわち訪日旅行前、訪日旅行中、訪日旅行後にフェーズわけをした上で、それぞれの段階ごとに適切なアプローチをすることが重要となってきています。今回は、その「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」のうち、「 旅アト 」について徹底解...
8. 民泊
民泊とは、「空きスペースに人を泊めて、賃料を得る」活動の総称です。大手民泊仲介サイトAirbnbが日本国内に参入してきたことにより、日本でも広く浸透するようになりました。
それまでは民泊に関する法律がなく「グレーゾーン」と言われていましたが、2018年6月の民泊新法（住宅宿泊事業法）施行により、「最短期間2泊3日以上」や「年間180日」など、細かく規制されるようになりました。
【民泊】もはや個人の小遣い稼ぎじゃない
平成30年6月15日に住宅宿泊事業法（民泊新法）が施行され、個人経営のグレーゾーン民泊物件が大量に姿を消しました。観光庁がAirbnbを中心とした民泊仲介サイトへ違法物件への予約の取消を通知したため、無許可物件の情報が大量に非公開にされたのです。民泊は終わりかと思いきや、ここにきて大手デベロッパー・不動産サービス業が大手旅行サイトと提携して次々に民泊事業への参入を表明しています。日本の民泊市場のメインプレーヤーは個人から大企業へと様変わりをしそうです。大手企業はなぜこのタイミングに民泊参入...
9. JNTO（日本政府観光局）
JNTOは、「日本政府観光局」のことです。「Japan National Tourism Organization」の略で、正式名称は「独立行政法人国際観光振興機構」です。
主に訪日外国人誘致に取り組んでいる日本の公的機関です。JNTOは海外の主要都市に事務所を設置し、海外へのプロモーションやマーケティングを行っています。
日本政府観光局（JNTO）とは
インバウンド対策に日本政府観光局（JNTO）を活用するためにも、日本政府観光局（JNTO）がどんな組織なのか、外国人観光客の誘致活動・インバウンド対策について詳しく解説します。日本政府観光局（JNTO）とは、訪日外国人観光客誘致に取り組んでいる日本の公的な専門機関です。インバウンド対策の参考となる公的データを作成しており、インバウンドビジネスを行う上で重要な機関です。ここでは、日本政府観光局（JNTO）がどのような組織なのか、またその活動内容や、インバウンド対策に日本政府観光局（JNTO）...
JNTOの統計とは？日本の観光統計データを読み取りインバウンド誘致を効率的に行うためには
インバウンドについて調べる中で必ず目にする名称に「JNTO」があります。この記事ではJNTOについて、インバウンド対策にどのように活用することができる存在なのかについて解説します。目次JNTOとは？JNTOの概要JNTOと観光庁との違いJNTOの海外事務所とは？JNTOの統計を使うと何がわかる？1. 訪日外客数2. 都道府県別訪問率ランキング3. 旅行消費額4. 出国日本人数JNTOの統計からわかるインバウンドの動向とは？訪日外客数は年々増えている？訪日外国人が多い地域は？旅行消費額の内訳...
10. MICE（Meeting、IncentiveTravel、Conference、Exhibition）
MICEは、Meeting（企業などの会議、研修）・Incentive Travel（企業などが行う会議、研修旅行）・ConferenceまたはConvention（国際会議、学術会議）・ExhibitionまたはEvent（展示会、イベント）の頭文字を合わせた言葉です。
どの催しごとも、少なくない人々が海外から日本を訪れます。こうした来訪により発生する様々な需要を消費につなげることで経済が活性化されます。
MICE インバウンド用語集
インバウンド用語 MICE とは について解説します
重要キーワードをおさえて効果的な対策を
日本政府あげての取り組みもあり、インバウンド需要は年々高まっています。
インバウンド領域に関する重要キーワードをおさえることで、その知識を自社のビジネスに活かすこともできるでしょう。今後一番の商機ともいえるインバウンド市場の基本情報や動向をおさえ、効果的な対策を講じましょう。
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【インバウンド情報まとめ 2024年4月】3月訪日外国人数「300万人」突破 他
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