コロナ後の中国インバウンドの動向は?各種データ、富裕層対策やプロモーションについて紹介

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本記事では、中国からのインバウンド市場、すなわち訪日中国人市場について解説します。

新型コロナウイルスの流行に伴い、観光目的での往来は制限されていますが、コロナ禍後の中国インバウンドを惹きつけるための方策を網羅的に紹介します。

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データで見る現在の中国インバウンド市場

コロナ禍を経た現在の中国インバウンド市場について、様々なデータから紹介します。

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二回目以上の訪日リピーターが46.4%

2019年のJNTOの資料によると、「訪日回数別の内訳」では、中国では観光・レジャー目的の人は1回目の人が最多で、全体の53.6%を占めています。しかし、リピーターも46.4%と半数近くいるため、中国人リピーター向けにどのような新しい観光地を提供できるかについて考えるとよいでしょう。

2019年訪日回数別の内訳(中国):JNTOより訪日ラボ編集部作成
▲2019年訪日回数別の内訳(中国):JNTOより訪日ラボ編集部作成

また「中国人は団体ツアーを利用して旅行する」という言説も散見されますが、実態は異なっています。

JNTO「旅行形態別の内訳」では、団体ツアーは30%にとどまり、個人で旅行する人が約70%にのぼっています。ここから、中国FIT向けの旅行プラン、コンテンツを作成する必要があることが考えられます。

消費金額の52.4%が「買い物代」

次に、中国人の旅行消費額について詳しく見ていきます。

JNTO「2019年費目別の1人当たりの旅行消費額(中国・観光・レジャー)」によると、訪日中国人の消費金額の約半分にあたる52.4%は「買物代」となっています。買い物代が突出して高いのが中国人観光客の特色です。

買物については、日本に滞在していない状態でも商機があります。

日本貿易振興機構(JETRO)の「中国の消費者の日本製品等意識調査」によると、越境ECの購入基準として「日本に旅行をしたときに購入して気に入った製品だから」と答えた消費者が、2017年8月調査では40.4%、2018年8月調査では21.6%でした。

日本滞在時にいかに商品を気に入ってもらうのかがメーカーにとっての勝負となると考えられます。

2019年費目別の1人当たりの旅行消費額(中国・観光・レジャー):JNTOより訪日ラボ編集部作成
▲2019年費目別の1人当たりの旅行消費額(中国・観光・レジャー):JNTOより訪日ラボ編集部作成

安全確認されれば訪日旅行再開へ意欲あり

中国富裕層向けマーケティング会社の行楽ジャパンが、2020年5月に実施したアンケート調査では、中国人がアフターコロナに旅行したい国の第1位に、「日本」が選ばれました。

アジア向けの日本紹介メディア『FUN! JAPAN』を運営する株式会社Fun Japan Communicationsが、2020年4月に日本好きの外国人を対象に行った「新型コロナウイルスによる訪日旅行への影響に関する調査」では、「安全であると判断してからいつ頃日本に行きたいですか?」という質問に対して、中国の回答は「1~3か月以内」27%、「3~6か月以内」30%という結果となりました。

「日本に行きたい」と考える人に限ると、比較的早い時期に、訪日旅行に踏み切る人が多いことが考えられます。

さらに、新型コロナウイルス対策のための物資の輸送を日本から中国へ行ったことを機に、対日感情がポジティブなものとなる傾向も見受けられています。

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コロナ禍後の中国人旅行の様子

今後の訪日中国人観光客の傾向として、「リベンジ消費」の機運が高まることが考えられます。

日本国内の感染状況に関心を持っている中国人が多く、3密を回避する動きが加速しています。

また、株式会社BRANDJAPANがJSTO(ジャパンショッピングツーリズム協会)にむけて発信した、2020年12月の資料によると、中国国際航空では冬・春の便数が22.5%増えているほか、2021年のゴールデンウィーク航空券予約数が急増しています。

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中国人富裕層についての取り組み

昨今、中国富裕層の存在が注目を集めています。その理由と、彼らの旅行傾向について紹介します。

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なぜ中国人富裕層が注目されているのか

デービッド・アトキンソン氏が2020年に発表した「コロナ後の観光戦略(第37回観光戦略実行推進会議 提出資料)」によると、中国富裕層は一人あたりの消費単価が高く、合計3,864億円の消費額を生み出しました。

この続きから読める内容

  • 中国人富裕層の旅行傾向:贅沢だけでなく本物の体験も
  • コロナ禍を経た中国人向けのプロモーションとは?
  • 中国人がよく使うツールとは?
  • 中国人に効果があるプロモーション方法とは?
  • 本格的な観光往来再開の前に中国人インバウンド対策を
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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

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