JNTOは、インバウンド向けプロモーションを展開する際の方針として「訪日マーケティング戦略」を策定しています。

これは「観光立国推進基本計画」に基づいて作成され、観光庁、JNTO、地方運輸局、DMO、地方自治体などが政府目標達成のための施策を展開する際の指針となっています。

ここでは、訪日マーケティング戦略に含まれる「市場別マーケティング戦略」のうち、フランス市場のマーケティング戦略についてまとめました。JNTOの方針を理解し、フランス人観光客向けのマーケティングやプロモーションに生かしていきましょう。

まずは全体方針をチェック

まずはJNTOの「訪日マーケティング戦略」の全体観について確認しておきましょう。

本戦略では、市場別のマーケティング戦略のほか、市場を横断した戦略として「高付加価値旅行」「アドベンチャートラベル」「大阪・関西万博」を掲げています。また、全体として「持続可能な観光(サスティナブルツーリズム)の推進を念頭に」置き、各戦略に紐づく事業を展開するとしています。

「持続可能な観光(サスティナブルツーリズム)」では、地域の環境・文化・経済の持続可能性と両立しながらの観光を実現することを目指します。

また、「アドベンチャートラベル」については2023年9月に開催された「アドベンチャートラベル・ワールドサミット」を契機に推進していくほか、2025年の「大阪・関西万博」で関西地域のインバウンドを中心に全国を盛り上げます。

「高付加価値旅行」は、「オーバーツーリズム」が問題視される中で重要な概念です。訪日旅行者数の増加だけでなく、訪日旅行消費額の拡大を目指すべく、高付加価値旅行者に合わせたコンテンツ醸成や効果的な情報発信、国内外旅行者とのネットワーク拡充などを進めます。

JNTO 訪日マーケティング戦略概観
▲訪日マーケティング戦略概観:JNTOより

フランス市場のマーケティング戦略

市場別マーケティング戦略では、まず国もしくは地域別のマーケティング方針の大枠が定められています。

この方針に従って「ターゲット」が複数設定されており、それぞれについて年齢性別や観光コンテンツの好み、訪日経験の有無など具体的な属性が想定されています。

それぞれのターゲットに適したプロモーション方法も優先度とともに示されているので、見ていきましょう。

マーケティング方針

  • 訪日旅行未経験者が約7割を占める市場であるため、新規訪日層の獲得を図る。
  • 訪日旅行時に周遊する傾向がある特性を踏まえ、地方の観光コンテンツ・アクティビティに関する情報発信を重点的に行うことで地方誘客を促進し、滞在日数の増加及び消費額の拡大を図る。
  • 20~30代に対しては、オンライン媒体を中心にサブカルチャーやアウトドア・アクティビティなどの情報を発信する。
  • 知的好奇心が旺盛であり、かつ、旅行会社の利用割合が高い40代以上に対しては、オンライン・オフライン媒体を複合的に活用したBtoB及びBtoCの取組を通じて、伝統や食など多様なコンテンツの情報を発信する。
  • 特に高所得者層に対してはオフライン媒体を有効に活用する。
  • SDGs、サステナブル・ツーリズムへの意識の高まりを踏まえたプロモーションを展開する。

フランス市場 ターゲット別の戦略・戦術A

ターゲット像A
20〜30代
FIT
ターゲットが好む観光コンテンツ
サブカルチャー(テーマパーク/アニメ・映画の舞台訪問)
アウトドア・アクティビティ(ハイキング/風景)
食・お酒(ローカルフード/料理体験)
歴史・遺跡(伝統芸能/お茶・お花など室内体験)
訴求時のポイント
情報収集にオンライン媒体を積極的に活⽤する傾向。
若者層のリピーターが多く、あまり知られていない地域や観光コンテンツの発信が必要。

優先順位マーケティング・プロモーション施策施策の対象
1位インターネット(WEB・SNS)BtoC(訪日外国人)
2位PR(広報)BtoC(訪日外国人)
3位共同広告BtoC(訪日外国人)
4位旅⾏博・イベントBtoC(訪日外国人)
5位広告BtoC(訪日外国人)
6位インフルエンサー招請BtoC(訪日外国人)
7位メディア招請BtoC(訪日外国人)
8位その他(ニュースレター)BtoC(訪日外国人)
9位旅⾏博・商談会BtoB(旅行会社など)
10位その他(ニュースレター)BtoB(旅行会社など)
11位セミナーネットワーキングイベント(メディア・旅⾏関係者)BtoB(旅行会社など)
12位旅⾏会社招請BtoB(旅行会社など)
13位人材育成BtoB(旅行会社など)

ターゲット属性詳細
海外旅行実施者に占める割合 ※
29.2%(290万人)
年代
30代:72.3%
20代:27.7%
世帯可処分所得/月
3万〜3万7,000ユーロ:19.3%
2万〜3万ユーロ:16.0%
3万7,000〜4万5,000ユーロ:15.0%
訪日旅行経験率
1回:31.3%
2回以上:22.3%
訪日ファネル
無認知:21.6%
認知:8.2%
興味関心:29.8%
比較検討:40.4%
地⽅エリア訪問希望率
53.3%
同行者
配偶者・パートナー:67.7%
20歳未満の子ども:23.6%
自分ひとり:21.7%
旅行形態
個人手配:74.5%
FITパッケージ:14.3%
オーダーメイド旅⾏:11.2%
滞在日数
10.2日
旅行単価(円換算)
42万2,000円

※「海外旅行実施者に占める割合」は、その国・地域の海外旅行実施者に占めるターゲットの割合

フランス市場 ターゲット別の戦略・戦術B

ターゲット像B
40代以上
世帯可処分所得下位70%(750万円/年未満)
夫婦/パートナー
ターゲットが好む観光コンテンツ
豊かな自然(風景/庭園・花)
食・お酒(ローカルフード/料理体験)
街並・有名な建築(現代建築/遺跡・街並)
訴求時のポイント
予約時の旅⾏会社利⽤も比較的多く、旅⾏会社との連携強化が必要。
パリなどの大都市のみならず、中小都市にもリーチするプロモーションの実施が必要。

優先順位マーケティング・プロモーション施策施策の対象
1位インターネット(WEB・SNS)BtoC(訪日外国人)
2位セミナー・ネットワーキングイベント(メディア・旅⾏関係者)BtoB(旅行会社など)
3位共同広告BtoC(訪日外国人)
4位旅⾏博・商談会BtoB(旅行会社など)
5位旅⾏会社招請BtoB(旅行会社など)
6位人材育成BtoB(旅行会社など)
7位PR(広報)BtoC(訪日外国人)
8位旅⾏博・イベントBtoC(訪日外国人)
9位その他(ニュースレター)BtoB(旅行会社など)
10位メディア招請BtoC(訪日外国人)
11位インフルエンサー招請BtoC(訪日外国人)
12位広告BtoC(訪日外国人)
13位その他(ニュースレター)BtoC(訪日外国人)

ターゲット属性詳細
海外旅行実施者に占める割合 ※
24.5%(250万人)
年代
60代:35.2%
40代:32.0%
50代:22.8%
世帯可処分所得/月
5万4,000〜6万ユーロ:23.6%
3万7,000〜4万5,000ユーロ:23.6%
4万5,000〜5万4,000ユーロ:19.2%
訪日旅行経験率
1回:26.4%
2回以上:5.6%
訪日ファネル
無認知:22.4%
認知:3.8%
興味関心:46.7%
比較検討:27.1%
地⽅エリア訪問希望率
48.4%
同行者
配偶者・パートナー:100.0%
旅行形態
個人手配:40.0%
オーダーメイド旅⾏:30.0%
団体ツアー:18.8%
滞在日数
11.4日
旅行単価(円換算)
44万7,000円

※「海外旅行実施者に占める割合」は、その国・地域の海外旅行実施者に占めるターゲットの割合

フランス市場 ターゲット別の戦略・戦術C

ターゲット像C
40代以上
世帯可処分所得上位30%(750万円/年以上)
ターゲットが好む観光コンテンツ
伝統文化・芸能(庭園・花/伝統⾏事・祭体験/歴史的な宿)
豊かな自然(ウィンターリゾート/サイクリング/温泉・湯治)
食・お酒(ローカルフード/ミシュラン店)
訴求時のポイント
ガイドブックや旅⾏雑誌など、紙媒体でも情報収集を⾏う傾向。
⾼所得者層向け旅⾏を取り扱うコンソーシアムへのアプローチも重要。

優先順位マーケティング・プロモーション施策施策の対象
1位旅⾏博・商談会BtoB(旅行会社など)
2位セミナー・ネットワーキングイベント(メディア・旅⾏関係者)BtoB(旅行会社など)
3位旅⾏会社招請BtoB(旅行会社など)
4位インターネット(WEB・SNS)BtoC(訪日外国人)
5位共同広告BtoC(訪日外国人)
6位PR(広報)BtoC(訪日外国人)
7位メディア招請BtoC(訪日外国人)
8位インフルエンサー招請BtoC(訪日外国人)
9位広告BtoC(訪日外国人)
10位その他(ニュースレター)BtoB(旅行会社など)
11位旅⾏博・イベントBtoC(訪日外国人)
12位人材育成BtoB(旅行会社など)
13位その他(ニュースレター)BtoC(訪日外国人)

ターゲット属性詳細
海外旅行実施者に占める割合 ※
18.3%(180万人)
年代
40代:48.0%
50代:31.6%
60代:14.4%
世帯可処分所得/月
6万〜8万5,000ユーロ:65.6%
8万5,000〜10万5,000ユーロ:18.4%
10万5,000〜12万5,000ユーロ:6.4%
訪日旅行経験率
1回:32.0%
2回以上:17.6%
訪日ファネル
無認知:17.9%
認知:3.6%
興味関心:40.8%
比較検討:37.8%
地⽅エリア訪問希望率
56.0%
同行者
配偶者・パートナー:84.7%
20歳未満の子ども:31.5%
自分ひとり:12.1%
旅行形態
個人手配:63.7%
オーダーメイド旅⾏:22.6%
FITパッケージ:7.3%
滞在日数
11.3日
旅行単価(円換算)
54万8,000円

※「海外旅行実施者に占める割合」は、その国・地域の海外旅行実施者に占めるターゲットの割合

フランス市場のマーケティング・プロモーションに使えるツール

フランスは欧州のなかでイギリスに次ぐ2番目に多い訪日数を誇ります。インバウンド消費額もイギリスに次いで2番目であることから、フランスをターゲットとしたインバウンド対策は押さえておきたいところです。

訪日フランス人を呼び込むために検討するべきSNSや検索エンジンなどを紹介します。

SNS:YouTube、Facebook、Instagram(インスタグラム)、Pinterest、スナップチャット、TikTok

SNSに費やす1日の平均時間が日本の1人あたり51分に対し、フランスでは1時間55分にものぼります。フランスのインバウンド対策をするうえでSNSは欠かせないチャネルといえます。

なかでもフランス人が外国旅行の際に情報収集として使うSNSはYouTubeとFacebook、Instagram(インスタグラム)、Pinterest、スナップチャット、TikTokなどです。

Digital 2023の資料によれば、フランスにおけるYouTubeのアクティブユーザー数は5,200万人、Facebookは3,000万人を誇るなど、いずれもインバウンド対策をするうえでは必須のSNSといえます。

関連記事:フランスのSNS事情

検索エンジン:Google、bing、Yahoo!

世界中で多くのユーザーを抱えるGoogle。フランスでも91%がGoogleを使用するなど圧倒的なシェアを誇ります。そのほかにはbing(約5%)やYahoo!(約1%)などの検索エンジンが使用されています。

フランスはインバウンド対策をするうえで狙いたい市場のひとつです。Googleを使ったマーケティング施策は検討するべきでしょう。

関連記事:ヨーロッパの訪日主要国における検索エンジン市場

旅行予約・口コミサイト:ルタール、ジェオ、トリップアドバイザー、ロンリープラネット

フランス人が外国旅行の際に最も参考にする旅行情報サイトはルタールやジェオなどフランス独自の媒体のほか、世界的に知られるトリップアドバイザーやロンリープラネットなども参考にされています。

ロンリープラネットは外国人旅行者から絶大な信頼を得るガイドブックで、2019年に発表された「Best in Travel 2020」において日本の東北地方が3位に選ばれたほか、2022年に発表された「Best in Travel 2023」の食部門では、日本から唯一福岡が選出されています。

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