タクシーはどうやってWEB・メディアをインバウンドに活用すべきなのか？
インバウンド市場が盛り上がる中で、タクシーがWEB・メディアによってインバウンドで成功する事例が増加しています。このページでは、タクシーのWEB・メディアのインバウンド対策やインバウンド集客における活用について、次の3つの事例を取り上げます。
タクシー×WEB・メディア事例その①：多言語ウェブサイトで情報発信する「MKタクシー」
- まず1つ目はインバウンド対策に力を入れているMKタクシーのWEBを活用したインバウンド対策の事例です。費用がかかっても、快適な移動手段を希望する訪日外国人もおり、そのような需要に応えようと英語ドライバーを育成するなどの取り組みをしているMKタクシー。
タクシー×WEB・メディア事例その②：「全国タクシー」で訪日外国人がいつでも日本交通のタクシーが乗れる
- 2つ目は日本交通のWEBを活用したインバウンド対策の事例です。日本交通は全国タクシーという配車アプリを開発。訪日外国人向けへも提供を進めています。
タクシー×WEB・メディア事例その③：米Uberと第一交通と提携、WEBやアプリを経由し配車が簡単に
- 3つ目は第一交通産業のWEBを活用したインバウンド対策の事例です。配車アプリUberと連携し訪日外国人からの利用を促進しています。
近年プロモーションの方法としてWEB・メディアがポピュラーになってきています。WEB・メディアによるインバウンド対策やインバウンド集客のメリットとしては、多くの情報を伝えながらも、顧客のイメージに残りやすいということがあります。伝えたい情報を写真や画像などよりも一度に多く発信できるためその分それぞれのタクシーの色がはっきりと出やすく、工夫を凝らしたWEB・メディアが求められています。
ここでは、タクシーという業界・業種におけるWEB・メディアの各社の事例を元にして、効果的なWEB・メディアを活用したインバウンド対策やインバウンド集客のケーススタディーをしてみます。それでは見ていきましょう。
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「多言語サイト制作」の資料を無料でダウンロードする「サイト多言語化ツール」の資料を無料でダウンロードする「サイト改善・コンサルティング」の資料を無料でダウンロードする多言語ウェブサイトで情報発信する「MKタクシー」
MKタクシー公式WEBサイトより
インバウンド業界では、二次交通手段としてタクシーが注目されています。しかしながら、費用が高いため訪日外国人のタクシー利用は6割にとどまっているというデータもあります。
一方、費用がかかっても、快適な移動手段を希望する訪日外国人もいます。そのような需要に応えようと英語ドライバーを育成するなどの取り組みをしているMKタクシーです。
MKタクシーは様々なインバウンド対策を行っています。例えば、MKタクシーではネイティブの英語講師と中国語講師を外国語教育担当の正社員として採用し、定期的にドライバー向けに社内研修を行っています。
他にもMKタクシーには英語でのガイディングができるドライバーは、2018年4月現在で62名、また基本的な接客を英語で行えるドライバーは146名在籍しています。また、中国語対応が可能なドライバー8名のうち、ガイディングもできるドライバーも1名おり、訪日外国人の希望にあわせて、担当ドライバーを割り振りします。
MKタクシーのWEBサイトを見てみると、英語、中国（繁体字・簡体字）韓国語の5言語対応しています。特徴的なのがブログを活用して、情報発信を行っていることです。
ブログの内容はMKタクシーが取り組んでいることや、トリップアドバイザーに高評価をいただいていることなどが書かれています。ちなみに、MKタクシートリップアドバイザーのエクセレント認証を取得しています。日本のタクシーでエクセレント認証を取られているのは珍しいのではないでしょうか。
他にも、台湾のみが別サイトになっており、他の国々に比べて情報量が多いです。日本の観光情報など、タクシーにまつわる情報以外も発信しており、台湾向けのコンテンツマーケティングを行っている模様。
このように国ごとに合わせて情報を変えています。様々な手段を通して、情報を発信しています。
「全国タクシー」で訪日外国人がいつでも日本交通のタクシーが乗れる
「全国タクシー」公式WEBサイトより
日本交通は、東京を拠点にハイヤー・タクシーを運行する事業者。グループの売上高は同業で日本最大です。タクシー事業において同グループは約4,000台の車両を有し、kmホールディングスと並んで東京地区における最大手となっています。
日本交通は様々な取組を行っています。例えば、日本交通グループのJapanTaxiとフリークアウトで合弁会社「株式会社IRIS」を設立し、IoT型デジタルサイネージ事業を開始したり、配車アプリである「全国タクシー」を開発し、運営をしています。
そんな日本交通ですが、日本交通のグループ会社であるJapanTaxiの配車アプリである「全国タクシー」を活用したインバウンド対策をしています。
「全国タクシー」はスマートフォンならではの直感的な操作とGPS機能で全国47都道府県の提携タクシー会社163グループのタクシー約3万台の中から、お客様のご乗車場所近くを運行中の車両を簡単操作で呼ぶことのできるアプリです。
このアプリは2017年より日本語・英語に加え、簡体字中国語、繁体字中国語、そして韓国語にも対応いたしました。訪日外国人のニーズの高まりへの対応として、全国タクシーの対応言語が増えました。多言語に対応したタクシー配車アプリとして、訪日外国人の皆さまの移動を支えられるよう取り組んでいます。
今までは、なかなかタクシーが捕まらないという課題に対して、日本交通は配車アプリを開発して、解決しています。さらに、英語などのその他の言語にも対応する音で、訪日外国人にも使いやすくなりました。
米Uberと第一交通と提携、WEBやアプリを経由し配車が簡単に
Uber公式WEBサイトより
日経コンピュータの取材によると、タクシー業界大手の第一交通産業株式会社が、配車アプリUberを手掛ける米Uber Technologiesと提携を開始します。この提携で Uberのアプリ上で訪日外国人が、第一交通のタクシーを呼び寄せることができるようになります。
第一交通は、日本全国に約8,400台のタクシーを配備しており、Uberと今回の提携案に関して合意次第、東京や大阪、福岡市、沖縄市、札幌市など、国際便の発着が多い空港付近でUberを通じた配車サービスを開始します。
また、第一交通では2017年11月に、滴滴出行（ディディチューシン）とも提携を開始。滴滴出行（ディディチューシン）は、中国版Uberと呼ばれ、4億5,000万人の中国人が利用する中国最大手の配車サービスです。
2018年春から滴滴出行（ディディチューシン）を通じて東京や大阪など日本国内の数カ所で第一交通のタクシーが利用可能になります。第一交通では、Uberと滴滴出行に加えて、東南アジア最大手の配車サービスとも提携を検討も視野に入れています。
このようにUberを取り入れて訪日外国人を取り込もうとしています。まだまだ訪日外国人のタクシー利用率が高くありません。東京都内では値段が下がりましたが、まだまだタクシーを捕まえることに苦戦している訪日外国人が多いそうです。
このようにUberや滴滴出行（ディディチューシン）を活用することにより訪日外国人のタクシーの利用が増えていくでしょう。
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