前回のオリンピックがあった2016年、日本でも訪日外国人が初の2,000万人台に乗り、観光立国への道のりを大きく進み始めた年でもありました。
この記事では、2016年の訪日外国人数と、その増加の背景について解説します。
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2016年の訪日外国人は2,403万人
2016年は、日本を訪れる外国人が初めて2,000万人を超えました。同時に、インバウンド対策の必要性について実感した組織も出てきます。
2016年に日本を訪れた外国人は、前年比19.3%増の2,403万9,700人で、過去最高となりました。こうした数字の背景には、クルーズ船の寄港数の増加や、航空路線の拡充といった海外からのアクセスの整備と、継続的な訪日旅行プロモーションがありました。
この他、訪日外国人にとってメリットのある制度面の拡充も客足の増加に寄与しています。ビザの緩和や消費税免税制度がこれにあたります。
中国は2015年に市場トップに、増加率が目立ったのはポーランド・フィリピン
国・地域別では韓国が最多2016年の訪日外国人の国・地域別のランキングでは、1位が637万人の中国、2位が509万人の韓国、3位が416万人の台湾、4位が香港の183万人、5位がアメリカの124万人で、順位は2015年から変わっていません。
この年人数ベースで最も大きく成長した市場はポーランドで29.9%の増加率(年間訪日数3.1万人)となっています。2番手はフィリピンで29.6%増加の34.7万人でした。
2016年国・地域別の訪日外国人数
順位 |
国・地域 |
人数 |
1位 |
中国 | 637万人 |
2位 |
韓国 | 509万人 |
3位 |
台湾 | 416万人 |
| 4位 | 香港 | 183万人 |
| 5位 | アメリカ | 124万人 |
2015年国・地域別の訪日外国人数
| 順位 | 国・地域 | 人数 |
| 1位 | 中国 | 499万人 |
| 2位 | 400万人 | |
| 3位 | 台湾 | 367万人 |
| 4位 | 香港 | 152万人 |
| 5位 | アメリカ | 103万人 |
2016年~2018年の推移
【国別】2019年訪日外国人観光客数の予測|効果的なインバウンド対応のポイントとは?
日本政府観光局(
2016年の訪日外国人旅行消費額は3兆7千億円、単価は減少
ここからは2016年のインバウンド消費について、さらに詳しく解説していきます。インバウンド消費額などの数値を把握することで、訪日外国人対策をより明確にできるでしょう。
2016年は訪日外国人数の増加が顕著になり、それにともなってインバウンド消費に目が向けられるようになった年でもあります。一方で、訪日外国人一人あたりの消費額(訪日外国人の旅行支出)は155,896円となり、前年と比べると11.5%低下した水準に落ち着きました。
訪日外国人旅行消費額は前年比7.8%増の3兆7,476億円を記録しており、訪日外国人一人あたりの消費額こそ低下したしものの、来日数の増加がそれをカバーする形になっています。
2016年のインバウンド消費データ(訪日外国人消費動向)
2016年のインバウンド市場全体の消費額は昨年に引き続き3兆円超えの3兆7,476億円でした。しかしながら前年比+7.78%と伸び率で見れば昨年より大幅にペースダウンしました。円高基調になったことにより、訪日外国人一人あたり消費額は前年比-11.51%の155,891円となりました。
2016年~2018年の推移は?
訪日外国人数と同様に、訪日外国人旅行消費額の推移を見てみます。2018年は4兆5,189億円、2017年は4兆4,162億円で、毎年手堅く成長し続けていることがわかります。2016年と2018年の訪日外国人旅行消費額では7,700億円ほど増加しており、成長率は約20%に相当します。
インバウンド消費が過去最高記録!観光庁「訪日外国人消費動向調査」からわかるトレンドについて解説
2018年のインバウンド消費額は、過去最高を記録しました。しかしながら、以前に比べ消費額には伸び悩みが見られました。今回は、観光庁より発表された国・地域別総消費額や一人当たり消費額のデータから、訪日外国人の消費傾向を分析します。その上で、今までのアジア圏を主なターゲットとした誘致に対し、さらなるインバウンド消費増大を目指すための新たな指針を紐解いていきます。また、この記事では「モノ消費」から「コト消費」という訪日外国人の消費トレンドの変化について近年のデータを参考に検証し、今後の消費傾向を...
他の年のインバウンド消費データ(訪日外国人消費動向)を見る
2016年に起きたインバウンド関連出来事は?
2016年には、インバウンド市場に影響を与えた3つの重要な出来事がありました。リオ五輪開催で話題をさらった安倍マリオ、熊本地震・鳥取中部地震などの震災、民泊の規制緩和への転換です。
この続きから読める内容
- あなたはいくつ知っていますか?2016年のインバウンド市場で最も話題となった重要トレンド9選
- リオ五輪開催/安倍マリオが話題に
- 【海外の反応】安倍首相マリオ姿「トーキョーショー」への海外メディア、ネットでの反応まとめ
- 熊本地震・鳥取中部地震など震災が多発
- 熊本地震に見る訪日外国人への災害対応
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