トラベルテックとは?代表的なツールや求められる人材も解説

トラベルテックとは、トラベルテック協会によると「最新のITテクノロジーを活用することで、旅行者の手間をなくし、シームレスな対応を試みること」と定義されています。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、DX化や非接触対応などが求められるようになっています。

このような状況の中、トラベルテックはなぜ必要なのか、どのように実施したらいいのか、実施例も含めて説明します。

トラベルテックとは

ここでは、なぜ現在「トラベルテック」が注目されているのか、有名な事例と共に紹介します。

トラベルテック:旅行業界でなぜ注目?背景を説明

トラベルテックは、「旅行(travel)」と「テクノロジー(Technology)」を融合させた造語です。

経済産業省令和元年度ローカルクールジャパン推進事業(トラベルテックの導入に関する調査等事業)報告書によると、トラベルテックは具体的に以下のように定義づけられています。

タビマエ・タビナカ・タビアトにおけるPUSH型/PULL型情報発信、多言語対応(翻訳)、キャッシュレス、観光型MaaS、輸出促進(越境ECなど)までを構成するデジタルビジネス・サービスの総称

またトラベルテック協会によれば、トラベルテックの目的として「人、モノ、サービスがテクノロジーでつながることで、観光によるコミュニケーションを誰もが実現すること」が挙げられています。

特にインバウンド業界においては、FIT化が進むなか、個人のニーズを把握してマーケティングにつなげるために、トラベルテックが適しているとされています。

トラベルテックに関連する用語

トラベルテックは、私たちの身近なところでも利用されています。

まず日本のみならず世界中で利用されている「キャッシュレス決済」については、クレジット決済のほかスマホ決済サービスも急速に広まっています。

スマホ決済はここ数年で、コンビニや飲食店、ショッピングなどさまざまなシーンで普及しており、保険業界でも積極的に導入を進めているほどです。

さらに、さまざまな交通手段を一括してひとつのサービスとしてとらえる「MaaS(Mobility As A Service )」も、国土交通省を中心に普及が促進されています。

なかでも観光客の回遊率向上や訪日外国人の観光体験の充実を実現する「観光型MaaS」は、コロナ禍において接触や混雑を避けられる旅行へのニーズとともに注目が高まっています。

このほかにも、越境ECサービスサイトやトラベル情報サイト、言語翻訳機なども「トラベルテック」の一部として挙げられます。

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トラベルテック:代表的な企業および利用されるツール

ここからは、トラベルテックにおける代表的な企業例について、世界と日本でそれぞれ紹介します。

世界:タビマエ~タビアトをシームレスにつなぐ

海外では、タビマエにおいては、Tripadvisorトリップアドバイザー)や、Booking.comExpedia、Hotels.com(ホテルズドットコム)などのOTA(オンライントラベルエージェント)が中心となります。

世界最大級の規模を誇る「Tripadvisor」は、世界48か国・28言語でサービスを展開しており、サイト上の掲載施設数は860万件にものぼります。

オランダの会社が経営するオンライン予約サイト「Booking.com」は、世界228の国と地域で147万軒、日本国内だけでも94万室以上の宿泊施設を掲載し、最大43言語に対応しています。

米旅行会社エクスペディア・グループが所有するオンライン旅行代理店サービスExpedia」は、グローバルで約9000万人の月間ユニークユーザー数を誇り、エクスペディア・グループの売り上げは世界で第二位を誇っています。

オンラインホテル予約サイト「Hotels.com」は、Expediaの子会社で、Hotels.comリワードと呼ばれる独自の優待システムがあり、無料会員になるだけで特別料金で宿泊施設を予約できるなどの特典があります。

タビナカでは、トリップアドバイザーを含め、Visaや MasterCardなどキャッシュレス会社が中心となります。

そしてタビアトでは、ebayやLazada、Shopeeなどの越境ECが中心となります。

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日本:徐々にトラベルテック業界が立ち上がりつつある

日本においては、タビマエとして、WAmazing、asoview!(アソビュー!)などのOTAが代表的です。

WAmazingは、訪日外国人旅行者向けのスマホアプリサービスを展開しており、アソビュー!は休日の遊び予約サイトで、全国のアウトドアや日帰り温泉など450種類の遊びを7,000施設以上紹介しています。

タビナカでは、Japantaxiや、JR東日本「Suica」など交通系が目立っています。

Japantaxiは国内ダウンロード数1位のタクシーアプリで、タクシーの手配や予約、料金の支払いまでをアプリ上で行うことができます。

Suicaは、鉄道やバスなどで利用できるJR東日本のICカードで、改札機の通過や乗り越しの自動精算などのほか、Suica対応のお店での買い物にも利用できます。

なお、タビアトについては目立った日本企業はあまりなく、その一因としては、各国の人々が帰国後に利用するため、現地の会社が多く利用されることが考えられます。

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中国、独自のサービスが進化

中国は、共産党の検閲などの関係で、独自のアプリ・サービスが発展しています。

まずタビマエからタビアトまで共通して、中国のインターネットサービス最大手テンセントが運営する「WeChat」や、Z Holdingsが提供する「Weibo」などのSNSが利用されています。

WeChatは中国版LINEとも呼ばれるチャットアプリで、Weiboは中国版Twitterとも呼ばれ、アカウント登録をしなくても自由にコンテンツを閲覧できるSNSです。

またタビマエでは、中国最大のオンライン旅行サイト「携程(Ctrip)」や、口コミサイト大衆点評(たいしゅうてんぴょう/ダージョンディエンピン)」が人気です。

携程(Ctrip)の無料会員は、航空券やホテルを格安で予約でき、ユーザーは世界で4億人にものぼります。

口コミが非常に重要視される中国で、大衆点評は、レストラン、ショッピング、エンタメ、ホテル、サロン、クリニックなどさまざまな業種を掲載しており、ユーザー数6億人、日次アクティブユーザー数5,000万人以上を誇っています。

タビナカでは、タクシー配車サービス滴滴出行 (DiDi)」のほか、モバイル決済サービスの「WeChat Pay」や「支付宝アリペイAlipay)」が挙げられます。

滴滴出行 (DiDi)」は2018年からソフトバンクと提携し、日本でもタクシーの配送から決済までアプリ上で一括で行えるサービスを実施していますが、コロナ禍の影響で7月からは日本での事業を大幅に縮小しています。

WeChat Pay」は、人気SNS「WeChat」の機能のひとつとして提供されており、全世界で月間9.6億人が利用しています。

支付宝アリペイAlipay)」は中国IT企業の最大手、アリババグループ傘下のアント・フィナンシャル社が運営しており、2019年年初時点でAlipay加盟店は30万店舗を突破しました。

さらにタビアトでは、ショートムービーアプリ「抖音(ドウイン)」や、オンラインショッピングモール「天猫(T-mall)」が代表的です。

抖音」は、中国発のショートムービーと呼ばれるタイプの動画投稿アプリ「TikTok」の中国名で、15秒のショートムービーと音楽を簡単に組み合わせて作成・投稿でき、10代を中心とした若年層から絶大な人気を集めています。

天猫(T-mall)」はアリババグループが運営しており、毎年11月の大規模セール「独身の日」などの売れ行きで注目を集めています。

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トラベルテック:求められている人材

トラベルテックはさまざまなテクノロジーを組み合わせてサービスを開発していくため、トラベルテックの推進にあたっては、デジタル人材が必要不可欠になります。

今求められている人材について紹介します。

開発エンジニア・QAエンジニア

システム設計やアプリ開発、運用など多様な領域でエンジニアが募集されています。

特にユーザーの行動分析がベースとなるサービスが多く、ビックデータの解析を担当できるデータエンジニアの需要が高まっています。

また安定的な稼働を実現に向けて、品質保証のために使用に沿った動作確認や品質管理を行えるQAエンジニアも欠かせません。

実際にトラベルテックを推進している各社では、このような人材の求人が公開されています。

UXデザイナー

ユーザーがストレスなくサービスを利用できるよう、サイトのUX(ユーザーエクスペリエンス)デザインを担う人材も重要です。

ユーザーの想像力を膨らませ、使い勝手の良いデザインを実現できるUXデザイナーは、日本でも現在、職種募集が行われています。

ウェブディレクター

プロジェクトを統括する人材として、ウェブディレクターの仕事も必要です。

企画立案からスケジュール調整、各所とのすり合わせなど、その業務は多岐にわたります。

最新のテクノロジーやトレンドに触れる機会も多く、キャリアを通じて知見やスキルを高めていくことができる職種です。

今後も発展が期待される「トラベルテック」領域

トラベルテックは、近年特にインバウンド業界において、対応が求められるようになってきた分野でもあります。

世界各地でトラベルテックを実施している企業がありますが、日本でも近年新たな企業が立ち上がりつつあります。

求められる人材も多岐にわたっており、DX化などのトレンドも背景として、今後も増えていくと思われます。

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<参照>

トラベルテック協会:トラベルテックとは

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この記事の筆者

訪日ラボ編集部

訪日ラボ編集部

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