旅行会社・ランドオペレーターはどうやってデータをインバウンドに活用すべきなのか？
インバウンド市場が盛り上がる中で、旅行会社・ランドオペレーターがデータをインバウンド集客で活用する事例が増加しています。データ活用における旅行会社・ランドオペレーターのプロモーションの成功事例では、インバウンドに関連するデータを、収集し解析することで効果的なインバウンド対策を実施できているようです。
このページでは、旅行会社・ランドオペレーターのデータのインバウンド対策やインバウンド集客における活用について、次の3つの事例を取り上げます。
- 旅行会社・ランドオペレーター×データ活用事例その①：旅行会社のH.I.S：人工知能「SENSY」を活用
- 旅行会社・ランドオペレーター×データ活用事例その②：ブレインパッド、データ抽出・集計・分析が行える「exQuick」を導入
- 旅行会社・ランドオペレーター×データ活用事例その③：エクスペディア、ビッグデータによる訪日米国人旅行者予約の最新動向分析結果を発表、需要は50％増加
旅行会社・ランドオペレーターのインバウンド対策やインバウンド集客では、データ活用をすることで効率的かつ効果的に施策を行えます。どこの国からのインバウンドが多いのか、消費額が多いのは国籍・年代含めどんな人なのかということは、対策を講じたりターゲットをしぼったりする上で非常に重要です。そして、それはイメージや体感ではわかりません。なんとなく中国人が多いかな、と思っていたら実は最も多いのは韓国人だった、ということもあるでしょう。正しいデータ活用をすることで、最も注力すべきはどこなのかということがわかってきます。体感ではかるよりも正確に、そして効率的に施策を行えます。
ここでは、旅行会社・ランドオペレーターという業界・業種におけるデータ活用のプロモーション事例を紹介していきます。
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旅行会社のH.I.S：人工知能「SENSY」を活用
カラフル・ボードが、ディープラーニングで利用者の“感性”を学ぶAIを活用したチャットボットサービス「SENSY BOT for Biz」を発表し、H.I.S.がWebサイトなどの顧客サポートに導入しました。SENSYは、自然言語処理や画像解析などを組み合わせたディープラーニングにより、利用者の嗜好（しこう）性を解析。2014年11月にファッションのコーディネートなどを提案してくれるアプリとしてリリースされ、現在では、食品や美容、健康用品などの分野へもチャットボットサービスを展開。マーケティングや需要予測、店舗接客、EC接客、カスタマーサポートなど、幅広いソリューションを提供しています。
「SENSY BOT for Biz」は、LINEやFacebookなどのメッセージングアプリに加え、WebウィジェットとしてECサイトなどにも導入できるチャットボット。単純な対話だけでなく、SENSYが持つさまざまな機能と組み合わせて、高度なWeb接客を実現できるのだといいます。従来のチャットボットでは利用者のすべての質問に答えることは困難だったが、SENSY BOT for Bizでは、チャットボットが質問に回答できない場合、サポート担当のオペレーターに自動的にエスカレーションし、オペレーターが会話を引き継ぐ機能を搭載。チャットボットとオペレーターのシームレスな連携により、利用者にストレスを与えることを減らせるとしています。また、従来はチャットボットの継続的な学習のために技術者が必要で、運用の手間やコストが増えることが導入のボトルネックだったが、SENSY BOT for Bizでは、オペレーターが簡単な操作でチャットボットを育成できる機能を提供。運用コストを抑え、スピーディーな改善サイクルが可能に。同社開発の接客エンジンと組み合わせることで、Web上での接客もできるなど、利用者との会話から感性データを蓄積し、マーケティング、需要予測、商品開発へ活用できます。
ブレインパッド、データ抽出・集計・分析が行える「exQuick」を導入
ブレインパッド、データ抽出・集計・分析が行える「exQuick」を導入
株式会社ブレインパッドは、「旅の最強パートナー」をコンセプトとするクレジットカード「JTB旅カード」事業全般の運営する、株式会社J&J事業創造にダイナミックセグメンテーションシステム「exQuick（イクスクイック）」を提供したことを発表しました。本システムは、同カードの会員向けに実施するさまざまなキャンペーンの顧客ターゲティングやそのデータ抽出、効果測定などに活用できるというもの。J&J事業創造は、株式会社ジェイティービーと株式会社ジェーシービーの共同出資のもと、両社の旅行事業およびクレジットカード事業で培ったノウハウを活用した独自のサービスを展開。これまで、同社が行う顧客データの集計・分析業務では、必要となる各種データがさまざまな関連企業の部署に分散されていたため、一元的に活用することが困難でした。その結果、データベースを扱える担当者にデータの収集・抽出作業が集中し、業務負荷が発生していました。
同社は、これらの課題を解消し、専門知識がない担当者でも、誰でも簡単にデータ抽出や集計・分析が行える環境を整えることはもちろん、担当者が本来の業務である企画立案や施策後の検証作業などをセキュア（安全）かつタイムリーに行えるようにしたいと考え、顧客データ活用基盤の導入を検討しました。そして、複数のシステムを検討した結果、大手金融機関や通販など大量の顧客データを取り扱う企業への豊富な実績と、素早いデータの抽出・集計・分析に強みをもつ「exQuick」が採用されたと言います。
エクスペディア、ビッグデータによる訪日米国人旅行者予約の最新動向分析結果を発表、需要は50％増加
エクスペディア、ビッグデータによる訪日米国人旅行者予約の最新動向分析結果を発表、需要は50％増加
2018年8月に、エクスペディアは、ビッグデータによる訪日米国人旅行者予約の最新動向の分析結果を発表しました。エクスペディアが展開するTravelocity.com、Hotwire.com、Orbitz.comなど米国で人気の旅行サイトが貢献し、訪日米国人旅行者の需要は前年比50％増となりました。米国人旅行者の需要が特に多かったのは4月、5、6月で、春から初夏が人気のシーズンとなっています。東京、京都、大阪は訪日米国人旅行者の需要の70％以上を占めています。東京と京都の平均増加率は前年比40％増となり、大阪はその2倍である80％を超える伸びを見せました。主要3地域における需要が継続的な伸びを見せる一方、名古屋(85％増)、長野(80％増)、福岡(70％増)、兵庫(70％増)、神奈川(70％増)など他の地域でも米国人旅行者の需要が急増しています。
一つの商品に特化したウェブサイトとは異なり、エクスペディアが展開する旅行サイトでは宿泊施設と航空券などを組み合わせたパッケージ予約が可能なため、旅行者は予約にかける時間と費用を節約できます。訪日米国人旅行者のパッケージ予約率は前年比90％増と大幅な伸びを記録しました。さらに、パッケージを予約した米国人旅行者は、宿泊施設のみを予約した米国人旅行者と比べ、キャンセル率が30％低かったほか、10日早く予約し、滞在期間が1日長かったことも分かりました。
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