DMOのSNS・ソーシャル活用に関するインバウンド対策事例集

DMOはどうやってSNS・ソーシャルをインバウンドに活用すべきなのか？

DMOとはディスティネーション・マネジメント・オーガナイゼーションの略で、地域の観光を盛り上げるために組織された団体です。地域観光を活性化させるためにKPIの設定･PDCAサイクルの確立・ブランディング活動などを行います。

現在、候補登録も含めると日本版DMOは128団体あります。ある一定の要件を満たすと日本版DMOとして観光庁より登録されますが、2018年6月度で正式な日本版DMOとして登録されているDMOは70団体あります。観光庁としては正式な日本版DMOを100団体をまず目標にしており、今後も増えていくことが予想されます。

そんなDMOですが、地域観光を活性化させるために、マーケティング活動やブランディングを積極的に行っていますが、その中でもSNS・ソーシャルを活用してインバウンド対策を行っているDMO団体が多数存在します。SNS・ソーシャルによるインバウンド対策はその他のインバウンド対策の中でも手軽に取り組みやすく比較的、低予算から始められます。

しかしながら、SNS・ソーシャルを活用したインバウンド対策は、業種業界によっても活用方法が全く変わってきます。そのため、実際の活用事例を、みなさまの団体に応用していただく必要があります。

次の3つのDMOのSNS・ソーシャル活用事例をご紹介いたします。まず1つ目は鳥取・島根を含む広域DMOである一般社団法人山陰インバウンド機構によるInstagramとFacebook活用術。一般社団法人山陰インバウンドは「縁の道～山陰～」と呼ばれる鳥取県・島根県から山口県萩市を結ぶ観光周遊ルートを整備しており、InstagramとFacebookで情報配信している事例をお伝えします。

2つ目は新潟県・群馬県・長野県の3県にまたがる地域連携DMOである一般社団法人雪国観光圏によるFacebook活用。一般社団法人雪国観光圏はガストロノミーツーリズムに力を入れており、その情報をFacebookで発信している事例をご紹介。

3つ目は一般社団法人宮城インバウンドDMOの「インスタ映え」する南宮城13選を活用したPRについて。宮城県内でインスタ映えする場所をピックアップし、観光名所にする取り組みの事例をお伝えします。本コンテンツの事例を、みなさまのSNS・ソーシャルを活用したインバウンド対策にお役立てください。それでは、DMOによるSNS・ソーシャルを使ったインバウンド対策についての事例を紹介していきます。